求人媒体とは? 8種類の媒体別メリット・デメリットと選び方のポイント
企業が採用活動をするにあたって、多く利用されている求人媒体。求人媒体には、求人広告サイトや求人情報誌など、さまざまな種類があります。「自社に適した求人媒体はどれ?」「どんなふうに求人媒体を選べばいいの?」とお悩みの方は多くいらっしゃるでしょう。
本記事では求人媒体の種類や、それぞれのメリット・デメリット、選び方のポイントを解説します。求人媒体を使って採用成功するためのポイントや、採用成功事例もあわせて紹介しますので、利用を検討している方はぜひ参考にしてください。
▼本記事をより詳細に、分かりやすく解説した「求人媒体選びのポイント| 媒体別メリット・デメリットを解説!」の資料を以下から無料でダウンロードいただけます▼
目次[非表示]
- 1.求人媒体とは?
- 2.求人媒体の種類とメリット・デメリット
- 3.求人媒体の選び方のポイント
- 4.求人媒体で採用成功するためのポイント
- 4.1.採用ターゲットを明確にする
- 4.2.採用にかけられるコストを把握しておく
- 4.3.自社の魅力を洗い出しておく
- 5.求人媒体で採用成功した事例
- 6.まとめ
求人媒体とは?
求人媒体は「人材を採用したい企業」と「仕事を探す求職者」をつなぐ媒体のことです。主に「企業が求人を掲載するメディア」として扱われることの多い言葉で、Web媒体と紙媒体に分かれています。
近年は求人媒体が多様化しているので、Web媒体だけでも求人広告サイト・求人検索エンジン・自社の採用サイトなど、さまざまな種類があります。また、昔ながらの求人情報誌や新聞折り込みチラシなどの紙媒体も健在です。
求人媒体の種類とメリット・デメリット
ここからは8種類の求人媒体について、媒体別の特徴とメリット・デメリットを紹介していきます。
求人広告サイト
求人広告サイトは、1つのサイト上にいろいろな企業の求人情報がまとめて掲載されているWeb媒体です。インターネットでの求人検索が当たり前となった現代において、企業側にも求職者側にも利用される機会の多い求人媒体となっています。
求人広告サイトには新卒採用・中途採用・アルバイト採用・フリーランス採用など、さまざまな雇用形態の採用に適した媒体があります。また、サイトによって特色が異なり、特定の年齢層・職種・業種などに特化しているものもあります。
料金プランは、求人を掲載するごとに費用がかかる「掲載課金型」と、人材を採用するごとに費用がかかる「成果報酬型」に分かれています。
求人広告サイトのメリット
- 求職者に利用ユーザーが多いため、求人掲載から採用までが比較的スピーディー
- Web媒体なので、日本全国の幅広い求職者層に求人を見てもらえる
- 「まだ転職活動はしていないが、条件の良い求人があったら転職したい」という転職潜在層にも求人を見てもらいやすい
- サイト側が魅力的で訴求力のある求人原稿を制作してくれる
- 紙媒体よりも掲載できる情報量が多め
- 基本的には何人採用しても利用料金が変わらない(成果報酬型の場合は料金が変動する)
- 求人の閲覧率・応募率など蓄積されたデータを分析して採用活動に活かせる
求人広告サイトのデメリット
- 求人の掲載数や掲載期間に制限がある
- 掲載期間中に採用できなくても利用料金が発生する
- 求人掲載数の多いサイトでは、競合の求人に自社求人が埋もれやすい
- 料金プランによっては、サイト内の表示順位が下がる可能性がある
求人検索エンジン
GoogleやYahoo!のように、インターネット上の情報を検索できる媒体のことを「検索エンジン」といいます。つまり、求人検索エンジンとは「求人情報に特化した検索エンジン」という意味です。
具体的にはIndeed(インディード)や求人ボックスなどのように、インターネット上のさまざまな求人情報をまとめて閲覧できる求人媒体を指します。求人広告サイトとは異なり、基本的に無料で求人掲載できる点が特徴です。
求人検索エンジンで利用料金が発生するケースは、「1クリック100円」といったクリック型課金がほとんどです。一般的な求人媒体と比べると、安価な利用料で使えるサービスが多いので、応募効果を高めるために求人広告サイトと併用する企業が増えています。
求人検索エンジンのメリット
- 基本的に求人掲載が無料。他媒体よりも安価な費用で求人を公開できる
- 求人の掲載期間・掲載数に制限がない
- 他媒体よりも幅広い求職者層から求人を見てもらえる可能性がある
- 求職者側にもユーザーが多く、地方採用にも使いやすい
- すべての職種・雇用形態の求人を掲載できる
求人検索エンジンのデメリット
- 訴求するターゲットを限定できないため、求める人物像とは異なる求職者からの応募が増加する恐れがある
- 基本的に求人掲載が無料なので、利用している企業が多く、求人が埋もれやすい
- 求人広告サイトと異なり、上位の料金プランを選ぶなどして、自社求人を意図的に上位表示させることが難しい
- 利用するサービスがクリック型課金の場合、応募がなくても費用がかかる恐れがある
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングは、企業がスカウトメールなどを使って、求職者へ直接アプローチする求人媒体です。企業から求職者へ能動的に働きかけるので、求人広告サイトなどに求人を掲載して待っているだけの状態よりも、求める人材を効率よく採用できる可能性があります。
ダイレクトリクルーティングを利用する場合、求職者に自社の求人情報を見てもらえるかどうかは、スカウトメールの内容にかかっています。ダイレクトリクルーティングのサービスを提供する企業からサポートを受けることもできますが、採用担当者の熱意や文章を書く腕前が試される媒体でもあります。
ダイレクトリクルーティングのメリット
- 自社の求める人材に適した求職者へ、効率よくアプローチできる
- 採用のミスマッチを防止しやすい
- 「まだ転職活動はしていないが、条件の良い求人があったら転職したい」という転職潜在層にアプローチできる
- 業務経験が豊富で、即戦力となれる人材を採用したい場合に向いている
- あまり社外へ公にしたくない役職・業務内容の採用などにも向いている
ダイレクトリクルーティングのデメリット
- スカウトメールを作成・送信する手間がかかる
- 採用担当者のスキルや経験によって成功率が左右される
- 採用までに時間がかかる可能性がある
利用企業が急速に増えているダイレクトリクルーティングについては、以下の記事で詳細を解説しておりますので、あわせてご覧ください。
▼ダイレクトリクルーティングとは?採用手法比較やサービスの選び方を解説
自社の採用サイト
自社の採用サイトも求人媒体の一種です。自社の採用サイトは、大きく分けて2パターンあります。自社のホームページに採用ページを設けているケースと、自社のホームページとは別で採用専門の特設サイトを設けているケースです。
自社の採用サイトであれば、他媒体よりも自由にページ設計できます。求人情報だけでなく、企業理念や経営ビジョン、事業内容など多くの情報を自由に掲載できるため、ターゲットとなる求職者への訴求力を高められるでしょう。
自社の採用サイトのメリット
- 自社に興味関心のある求職者からの応募が期待できる
- 掲載する情報量や求人数に制限がない
- サイトの内容を自由に設定できる
- 掲載情報をいつでも何度でも修正でき、追加料金がかからない
- 自社媒体なので人材募集を即日始められる
自社の採用サイトのデメリット
- 自社を知らない求職者層へ広くアプローチするのが難しい
- 採用サイトの制作・更新に時間とコストがかかる
自社のサイトで採用活動を行なうことを、「オウンドメディアリクルーティング」と呼びます。オウンドメディアリクルーティングの詳細は以下の記事で解説しておりますので、ぜひご覧ください。
▼【徹底解説】オウンドメディアって何?から始める、新しい採用活動
求人情報誌
求人情報誌は求人広告サイトのように、さまざまな企業の求人情報がまとめられている紙媒体などの雑誌のこと。駅やコンビニなどにフリーペーパーとして置かれているケースが多く、紙媒体のなかでも、求職者が気軽に手に取りやすい求人媒体です。
Web媒体とは異なり、日本全国の求職者へ向けた情報ではなく、その地域に限定した求人情報が掲載されます。求人広告サイトを利用していない層や、地域に対応した求人媒体で職探しをしている層にアプローチ可能です。
求人情報誌のメリット
- Web媒体を利用していない求職者層へアプローチできる
- 求職者が「わざわざ手に取って読む」媒体なので、求人の閲覧率が高め
- 特定のエリアに絞った採用活動ができる
- 求人を掲載する料金が他媒体よりも比較的安め
求人情報誌のデメリット
- 掲載できる情報量が他媒体よりも少なめ
- 求人を掲載したあとは情報の変更・修正ができない
- 日本全国の求職者層へ広くアプローチすることはできない
- Web媒体のようにクリック率や閲覧率などを測定して成果を分析できない
新聞折り込みチラシ
新聞折り込みチラシも求人情報誌と同様に、地域密着型の求人媒体です。ある特定の地域にお住いの求職者へ、自社求人を訴求できます。また新聞折り込みチラシは、インターネットをあまり使わない年齢層の求職者へアプローチできる点もメリットです。
新聞折り込みチラシのメリット
- ミドルシニア層・シニア層へアプローチしやすい
- 特定の地域にお住いの求職者へ、エリアを絞って求人情報を届けられる
- 求人掲載ページの一覧性が高いため、求人情報を見つけてもらいやすい
- 比較的安いコストで求人を掲載できる
新聞折り込みチラシのデメリット
- 新聞をあまり読まない若手層にはアプローチしにくい
- 求人の情報量や掲載数に制限がある
- 求人を掲載したあとは情報を修正・更新できない
- Web媒体のようにクリック率や閲覧率などを測定して成果を分析できない
ハローワーク
ハローワーク(公共職業安定所)は、厚生労働省が運営している雇用サービス期間で、日本全国に500か所以上設置されています。企業はハローワークに無料で求人掲載でき、求人の掲載申し込みをオンラインでも行えます。
求職者側は無料で就職相談ができるほか、ハローワークインターネットサービスを使ってWeb上で仕事探しすることも可能です。
ハローワークのメリット
- 無料で求人掲載できる
- ハローワークの事業所があるエリアに絞った採用活動ができる
- 現在求職中で、就職意欲の高い求職者からの応募が期待できる
ハローワークのデメリット
- 掲載できる求人の情報量や内容に定めがあり、求める人物像を伝えにくい
- インターネットサービスはあるが、ハローワーク利用者にしか見てもらえない
- 利用する企業が多いため、求人がたくさんあって埋もれやすい
また、ハローワークで採用成功率を高める求人票の作り方を以下の記事で解説しておりますので、ハローワークの利用を検討されている方は、ぜひあわせてご覧ください。
▼採用につながる求人票の作り方徹底解説【OK例&NG例あり】
人材派遣
人材派遣は人材を採用したい企業と、働きたい労働者の間に派遣会社が入る雇用形態です。雇用契約は労働者と派遣会社の間で締結され、労働者は派遣会社から派遣される形で、派遣社員として企業へ出向き仕事を行ないます。
人材派遣の上限は原則3年で、3ヶ月程度の短期間で契約を繰り返し行なう傾向があります。人材派遣を活用し、特に忙しい部署や、多忙な時期にだけ人員を増やしたりすることも可能です。
人材派遣を行なうには特別な許可・資格が必要なので、許可・資格を持っていない限り、企業が直接、派遣スタッフを募集することはありません。派遣スタッフを活用したい場合は、「派遣会社」に人材派遣を依頼します。依頼を受けた派遣会社が「派遣スタッフ募集用の求人媒体」を活用して、派遣スタッフを集めるというのが一連の流れです。
人材派遣のメリット
- 繁忙期だけ人員を増やすなど、期間や業務内容などを限定した採用が行なえる
- 専門的なスキルや業務経験をもった人材を採用できる可能性がある
- 派遣会社が人材採用を行なうため、自社では採用コストを抑えられる
人材派遣のデメリット
- 派遣社員に任せられる業務内容や、就業時間に制限がある
- 派遣社員の雇用主はあくまでも派遣会社。利用する企業にとっては、社外の人員に仕事を手伝ってもらう状況となるため、責任の重い仕事は任せにくい
求人媒体の選び方のポイント
代表的な求人媒体を8種類解説しました。ここからは、求人媒体を選ぶときのポイントを3つご説明します。
求人媒体の選び方は以下の記事でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
▼採用活動に効果的な求人媒体は? 4つの媒体の特徴と選び方
求める人材へ効果的にアプローチできる媒体を選ぶ
求人媒体によって利用率の高いユーザーの属性(年齢・性別・居住エリア・キャリアなど)が異なります。求人媒体を選ぶときは、自社の求める人物像が利用していそうな媒体を選ぶようにしましょう。
求める人物像に近い求職者が多く利用している媒体を選べば、採用活動の期間を短縮できる可能性が高くなります。「大手の求人媒体だから」「費用が安いから」と安易に飛びつかず、求人を掲載する前にユーザー層を調べたり、問い合せしてみたりするとよいでしょう。
求人の露出量・情報量が多い媒体を選ぶ
求人媒体を選ぶときは、求人の露出量や情報量が多い媒体を選ぶことも大切です。求人の露出量や情報量は、媒体によって制限が異なります。また多くの場合、料金の高い上位プランで契約をすると露出量・情報量ともに増える傾向があります。
しかしエン・ジャパン株式会社が運営する「エン転職」のように、どのプランでも記載できる情報量が一律最大の求人媒体もあるほか、独自のアルゴリズムによって下位プランの求人が埋もれにくくなるような工夫をしている媒体もあります。
求人媒体を選ぶときは、求人の露出量・情報量を増やす工夫がされているか、よく確認して選びましょう。
▼エン転職の詳細はこちらで確認いただけます
自社の採用課題を解決できる媒体を選ぶ
抱えている採用課題は企業によってさまざまです。自社の採用課題を解決できそうな求人媒体を選び、採用活動をスムーズに進められるようにしていきましょう。
たとえば「応募数は多いが、求める人物像に近い人材からの応募が少ない」という場合は、スカウトメール機能のように、ほしい人材へ直接アプローチできる機能がある媒体を選ぶとよいでしょう。
「採用した人材の定着率が悪い」という課題がある場合は、「求人にあえて仕事の楽しさと大変さを両方記載できる」「テキストだけでなく動画や画像も載せて、リアルな職場の雰囲気を伝えられる」など、求人の情報量が多い媒体を選ぶのがおすすめです。
求人媒体で採用成功するためのポイント
求人媒体に求人を掲載して、採用成功するためのポイントを3つ紹介します。以下の3点を事前に準備しておけば、媒体選びや掲載する情報の整理などをスムーズに行なえるでしょう。
採用ターゲットを明確にする
まずは自社の採用ターゲットを明確にしましょう。採用ターゲットとは、自社で採用したい人材の人物像のこと。「どんなスキル・経験・人柄・考え方の人材がほしいのか」などを具体的に考えて明確化し、そのターゲットに合う訴求方法を実施するのが効果的です。
たとえば「20~30代の若手人材を採用して自社で育成したい」と考える場合は、若手人材の利用率が高い求人媒体を選ぶとよいでしょう。「ある特定のスキルをもった人材を採用したい」という場合は、自社で求めるスキルや業務経験をもつ人材がユーザー登録していそうな媒体を選ぶと、スムーズに採用できる可能性が高くなります。
採用ターゲットが具体的に決まっていない場合は、こちらの記事が参考になりますので、ぜひご覧ください。
▼採用ターゲットを決めて訴求力アップ! 決め方やポイントを解説
採用にかけられるコストを把握しておく
媒体ごとに利用料金が異なるため、採用にかけられる予算を事前に把握し、赤字にならないようにしておきましょう。せっかく人材を採用できたとしても、予算をオーバーして赤字になってしまっては、採用成功とは言えないからです。
自社で設定した予算のなかで、最大の応募効果を生みそうな求人媒体はどれか、慎重に吟味しましょう。「求人広告サイト×求人検索エンジン」「求人広告サイト×ハローワーク」などのように、有料求人媒体と無料求人媒体を併用して、コストを抑えながら応募率向上を図るのもおすすめです。
自社の魅力を洗い出しておく
求人媒体を使うにあたり、自社の魅力を洗い出しておくことも大切です。媒体によって掲載できる情報に制限はありますが、自社をより魅力的に見せられるよう工夫した方が、応募してもらえる可能性は高くなります。
求人情報のなかで自社の魅力を伝えることは、競合他社との差別化にもつながります。魅力の洗い出しをしっかり行なうには、こちらの記事を参考にするのがおすすめです。
▼会社の魅力を効果的に伝える方法とは? 魅力の考え方・洗い出し方も解説
求人媒体で採用成功した事例
最後に、求人広告サイト「エン転職」を活用して採用成功した事例を2つ紹介します。より多くの採用成功事例を知りたい方は、下記のページでご覧いただけます。職種・エリア・お悩みの系統などで事例を検索することも可能です。
▼エン転職 採用成功事例
求人広告サイトを利用して応募数を確保! 若手人材の採用にも成功
製本・複写や図面作成、書類の電子データ化などのサービスを展開している、株式会社テクニカルライトの採用事例です。事業エリアを全国へ拡大するため、エン転職で営業部の社員募集を行ないました。
「競合他社が多く応募数の確保が難しい」などの採用課題を抱えていましたが、求人広告のなかで「社員同士・お客様との関係性」や「居心地が良いため長く働ける」など会社の魅力を発信。競合他社との差別化を図り、30名の応募獲得に成功しました。
また、エン転職の「スカウト代行機能」も導入し、求める年齢層の人材へ直接アプローチ。会社の今後を担う若手社員の採用にも成功しています。実際の求人内容など、詳細を知りたい方は下記の記事をご覧ください。
▼過去の採用から応募数が大幅に増加。今後を担う若手社員の採用に成功!
求人広告の書き方を改善し、意欲的な人材からの応募が殺到!
エン転職でITエンジニアの募集を実施した、株式会社アベリオシステムズの採用事例です。同社ではITエンジニア未経験者を積極採用し、入社後に育成するという採用活動を行なっていました。
しかし、その方針ゆえに「入社後に教えてもらえるから」と受け身姿勢な人材からの応募が増加。「意欲的な人材からの応募を集められない」という採用課題が発生していました。
そこで、求人広告のPRスペースにて「意欲的な人材が活躍できる社風であること」をアピール。実際に意欲的な社員が活躍した事例も掲載し、社内のリアルな雰囲気を求職者へ明示しました。
結果、応募者の質が大幅に改善され、意欲的な人材を4名採用することに成功。応募数も145名に上るなど大きな成果がありました。こちらの事例の詳細を知りたい方は、下記をご覧ください。
▼意欲的な人材からの応募が殺到! 求人広告ひとつで、応募者の質も格段に変わる
まとめ
求人媒体は「人材を採用したい企業」と「仕事を探す求職者」をつなぐ媒体のこと。求人広告サイト・求人検索エンジン・求人情報誌・ハローワークなど、さまざまな種類があります。
媒体ごとにメリット・デメリットが異なり、ユーザー層も違うため、自社の採用に適した媒体を選ぶことが大切です。求人媒体を選ぶときは、「求める人物像にアプローチできるか」「自社の採用課題を解決できるか」「求人の露出量・情報量は多いか」などを比較検討して、採用ターゲットへ効果的に訴求できる媒体を選びましょう。
求人媒体選びにお困りの方は、ぜひ「エン転職」へお気軽にご相談ください。エン転職は1000万人以上の会員数を誇る、日本最大級の中途採用向け求人サイトです。
エン転職では応募効果を高めるため、以下のような取り組みを行なっています。
- どの料金プランを選んでも掲載できる情報量が一律最大
- 独自のアルゴリズムを採用し、下位プランでも求人の露出量を増加
- 求人専門のディレクター・コピーライターが採用課題を解決できる求人広告を作成
また、エン転職は利用ユーザーの約半分が35歳以下の若手人材なので、企業の将来を担う若手人材を採用しやすいという特徴もあります。採用活動にお悩みの方は、ぜひお気軽にご相談ください。
▼エン転職の料金表・特徴をまとめたパンフレットは以下からダウンロードいただけます。
▼本記事をより詳細に、分かりやすく解説した「求人媒体選びのポイント| 媒体別メリット・デメリットを解説!」の資料を以下から無料でダウンロードいただけます▼