採用活動に効果的な求人媒体は？ 4つの媒体の特徴と選び方

人材採用を効率的に進めるには、自社の採用条件にマッチする求職者を集めて、内定につながる確度の高い母集団を形成する必要があります。

しかし、「応募者数が少ない」「一定の応募者数があるのに、求める人材とのミスマッチが多い」とお悩みの人事・採用担当者の方もいるのではないでしょうか。

このような問題がある場合は、採用活動を行う求人媒体を見直してみるのも一つの方法です。求人媒体によって特徴が異なるため、自社の採用計画に合わせて選ぶことが重要です。

この記事では、求人媒体の種類と特徴を踏まえて、自社に合った選び方について解説します。

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求人媒体の種類と特徴

求人媒体とは、企業が求人情報を掲載して求職者を募るための媒体のことです。大きく4つの種類に分けられます。

それぞれの特徴やメリット・デメリットは以下のとおりです。

求人サイト

求人サイトは、ある1つのWebサイト上にさまざまな企業の求人情報がまとめて掲載されているインターネット媒体です。スマホが普及し誰でも手軽にインターネットにアクセスできる現代において、採用活動において最も一般的に使用される採用手法の一つと言えます。

求職者は、希望する職種・業種、勤務地、年収などの条件から求人情報を検索して応募できます。

求人サイトによっても特色があり、「業種や職種」「新卒・中途採用」「特定の年齢層」などに特化している媒体もあります。

▼メリット

• 転職潜在層（※）に求人を見てもらいやすい

• 全国の幅広い求職者層に求人を見てもらえる

• 紙媒体と比べて掲載できる情報量が多い

• 募集職種の採用難易度などに合わせて掲載プランを選べる

• 1回の求人掲載で複数名採用できることもあり、費用対効果が良い
• 求人サイトによってはスカウトメール機能も活用できる
• 求人の閲覧率、応募率などのデータが蓄積されるので、PDCAを回しやすい

▼デメリット

• 掲載企業が多い媒体は、競合他社の求人に埋もれやすい
• 掲載プランによって、サイト内の表示順位が変わる可能性がある

▼求人サイトを選ぶポイント

• 求人サイトの知名度や保有会員数
• 経験職種・年齢層・性別などといった保有会員の特徴とターゲット人材が一致しているか
• 掲載プランによる掲載順位の違い
• 掲載プランによる求人情報量の違い
• 料金形態や掲載料金

求人サイトはより多くの求職者に見てもらえるという良さがあります。求人の情報量も他の媒体と比較すると多いため、会社や仕事の魅力もアピールしやすくなります。一方で、主要な採用手法として利用企業も多いため、競合他社と差別化を図れるような求人制作が求められます。

※転職潜在層とは、転職意欲はあるが、実際に転職活動をしていない層のこと。

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求人情報誌

求人情報誌は、求人サイトと同様にさまざまな企業が求人情報を掲載している雑誌のことです。基本的に、全国向けではなく地域に限定した求人情報を掲載しています。

コンビニや駅などにフリーペーパーとして置かれていることが多く、求職者が気軽に手に取りやすいという特徴があります。また、求人サイトを利用していない層にアプローチできる方法です。

▼メリット

• 特定の読者層や地域に絞って採用活動を行える
• 一覧性が高く、転職潜在層の目にとまる可能性も期待できる
• 比較的採用コストが安い

▼デメリット

• 掲載できる情報量が制限されやすい
• 掲載後は求人情報の変更・修正ができない

▼求人情報誌を選ぶポイント

• 媒体の発行部数や読者数
• 経験職種・年齢層・性別などといった読者層とターゲット人材が一致しているか
• 媒体の掲載期間
• 料金形態や掲載料金

求人を募集したい地域住民に向けて、情報を届けやすいというメリットがあります。「家から近い職場で働きたい」と考える求職者を狙う場合には適しています。その反面、求人が届くエリアが制限されるため、遠方から応募者を募るのは難しくなります。また、掲載する情報量が制限されて自社の魅力を最大限に伝えられないというデメリットもあります。

自社の採用サイト

自社の採用サイトは、自社のホームページに採用ページを設けている、または別で採用専門の特設サイトを運用しているケースです。

自由にコンテンツ制作・デザイン設計ができるため、企業理念・コンセプトなどが伝わりやすく、ブランディングにもつながることが期待できます。

▼メリット

• 自社に興味関心のある層の応募が期待できる
• 既存のフォーマットに縛られず、魅力をアピールできる
• 即日求人募集を開始できる
• 求人を何度でもコストをかけずに修正可能
• 求人を何件でも掲載可能

▼デメリット

• 自社を知らない求職者にはアプローチできない
• 採用サイトの制作に時間・コストがかかる

▼自社採用サイトを選ぶポイント

• 採用サイトを自社で作れるか
• 採用サイトの制作を社外に任せる場合は費用
• 採用サイトの修正・更新にかかる費用
• 企業ホームページ内に採用ページを作る場合は、企業ホームページのアクセス数

採用サイトは自社の所有物なので、自由に会社・仕事の魅力を伝えられるのが最大のメリット。一方で、自社を知らない求職者には見てもらうのが難しいという側面もあります。採用サイト単体で運用するより、「求人サイトに自社の採用サイトへのリンクを張る」など、他の媒体と連携するのが効果的です。

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）とは、厚生労働省が運営する総合的雇用サービス機関です。企業は、オンラインで求人申し込みができたり、人材確保の相談にのってもらえたり、さまざまなサービスを無料で受けられます。

▼メリット

• 求職中・転職意欲の高い層の応募が期待できる
• 事業所がある地域で採用ができる
• 無料で求人登録ができる

▼デメリット

• 掲載できる情報が限られてしまい、求める人物像を伝えにくい
• ハローワークの利用者にしか求人を見てもらえない
• 掲載企業数が多く、求人が埋もれやすい

▼ハローワークを選ぶポイント

• 求人票を自身で作れるか
• ハローワークの求人票の修正・更新にかける時間を確保できるか

全国に500ヶ所以上のハローワークがあり、全国の求職者へ情報を届けられます。しかし、フォーマットが指定されているため、競合他社との差別化が難しいというデメリットもあります。

今回紹介した求人媒体以外にも、さまざまな手法で採用活動が行えます。詳しくはこちらの記事をご覧ください。
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▼10の中途採用手法を比較｜自社に合った採用手法の選び方

自社に合った求人媒体の選び方

求人媒体は、種類によってメリット・デメリットが異なるほか、接点を持てるユーザーの属性が異なるため、採用計画に合わせて選ぶことが重要です。

自社に合った求人媒体を選ぶ際のポイントとして、次の4つが挙げられます。

①求める人物像とユーザー属性がマッチしている

求人媒体によってユーザー属性が異なるため、自社が採用したい人物像（年齢・性別・居住地・キャリアなど）を明確にして、ターゲットと接点を図れる媒体を選ぶことがポイントです。

例えば、中途採用向けの求人サイト『エン転職』のユーザー属性は、35歳以下の会員が約7割。数ある求人サービスの中でも若手会員比率が高いことから、二次新卒や即戦力採用など、若年層をターゲットとしている企業におすすめです。

各求人媒体の一般的なユーザー属性の特徴を挙げると、以下のようになります。

▼各求人媒体のユーザー属性

求人媒体を選定するときは、自社の採用ターゲットをあらかじめ明確化しておき、ターゲット層の利用率が高そうな媒体を選ぶことが大切です。採用ターゲットの決め方は、こちらの記事で解説していますので、ぜひ参考にしてください。

▼採用ターゲットを決めて訴求力アップ！ 決め方やポイントを解説

②自社の採用エリアをカバーできる

自社の採用エリアに応じて、求人媒体を選ぶこともポイントの一つです。

全国で採用活動を行う場合には、求人サイトや自社採用サイトなどの幅広い求職者層と出会いやすい求人サイトが有効です。

一方、企業がある地域周辺に住んでいる求職者を採用したい場合には、求人情報誌やハローワークも適しています。

③自社の業種・職種に強い

自社にマッチする求職者の募集につなげるためには、自社の業種・職種に強い求人媒体を選ぶことも重要です。

求人サイトや求人情報誌などのなかには、幅広い業種に対応している媒体のほか、特定の業種・職種に特化している媒体があります。

自社の採用サイト以外の媒体を選ぶ際は、掲載できる情報量や採用事例などを確認したうえで、ターゲットとなる応募者を集めやすい仕組みがある媒体を選ぶことがポイントです。

エン転職では、業種・職種・エリア・従業員規模にかかわらず、さまざまな企業の中途採用の成功を実現しています。採用事例については、こちらをご確認ください。

④求人の露出量が多い

求人の露出量が多い求人媒体を選ぶこともおすすめです。

どれだけ魅力的な求人情報を掲載しても、求職者の目にとまらなければ応募につながりません。特に現在では、人手不足によって幅広い求人媒体に掲載している企業が増えているため、求人を出しても埋もれやすくなっています。

求人を掲載する際は、掲載プランや検索の仕組みなどを確認して、ターゲットの目にとまりやすくする工夫のある媒体を選ぶことがポイントです。

⑤求人の情報量が多い

「待遇（給与、福利厚生、休日数）が際立って他社より高いわけではない」

「そもそも応募が少ない」

といったお悩みをお持ちの場合は、「求人の情報量」で求人媒体を選ぶのもおすすめです。

給与などの待遇が高ければ自然と応募が集まります。しかし、待遇で魅力づけできないのであれば「それ以外の仕事・会社の特徴」で差別化を図る必要があります。情報量が多いほど、求人dねピール出来る要素は多いため情報量が多い求人媒体のほうが採用を有利に運べるはずです。

情報量が多い媒体を活用する場合は、採用支援会社を利用するとより効果的。求人作成を採用支援会社に任せられるので、同時期に求人を掲載する競合他社の打ち出しを踏まえて、どのような情報を求人で打ち出すべきかを提案してもらいましょう。

まとめ

この記事では、採用活動に効果的な求人媒体について以下の内容を解説しました。

• 求人媒体の種類と特徴
• 自社に合った求人媒体の選び方

採用活動に効果的な求人媒体には、主に求人サイト・求人情報誌・自社の採用サイト・ハローワークの4つが挙げられます。

自社にマッチする求職者からの応募を増やすには、ユーザー属性とターゲットが合致している、自社の採用エリアをカバーしている求人媒体を選ぶことがポイントです。ほかにも、自社の業種・職種に関する強さや、求人の露出量の多さにも着目することが大切です。

求職者に求人をしっかりと見てもらいたいのであれば、『エン転職』の活用がおすすめです。

エン転職は日本最大級となる1000万人の会員を保有し、35歳以下の会員が約7割を占める中途採用向け求人サイトです。強みの一つとして、「すべての料金プランで高露出を確約している」ことが挙げられます。どれだけよい仕事・よい会社でも求人が埋もれてしまって、見つけてもらえなければ意味がありません。

エン転職では、一番お求めやすい料金プランでも、求人の掲載直後は求職者の目にとまりやすい検索上位に表示されます。すべての料金プランで、企業の強み・魅力を存分にアピールするチャンスがあるため、応募が集まりやすくなります。

▼日本最大級の会員数1000万人を保有する『エン転職』の料金表・特徴をまとめたパンフレットは以下からダウンロードいただけます。

ほかにもエン転職には採用を成功に導くさまざまな特徴があります。エン転職への掲載料金や特徴一覧はこちらの記事をご覧ください。

なお、中途採用にエン転職がおすすめの理由については、こちらで解説しています。