施工管理の採用が難しい理由とは? 業界の動向と採用成功のポイントを解説
- 施工管理ってどんな風に採用したらいいの?
- 施工管理の求人には何を書くと効果的?
- 施工管理経験者を採用するにはどうしたらいい?
- 優秀な人材から内定承諾をもらうには?
この記事では、上記の疑問にお答えします。建築・土木の領域になくてはならない施工管理。今回は、転職市場の動向から、採用した人材を逃さず入社に導くためのポイントまで徹底解説します。施工管理の採用を検討されている方は、ぜひお役立てください。
POINT
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目次[非表示]
- 1.施工管理の採用難易度は高い?低い?
- 1.1.全職種平均の有効求人倍率
- 1.2.施工管理の有効求人倍率
- 1.3.施工管理の採用が難しくなっている理由
- 2.施工管理採用で押さえておきたいデータ面の相場
- 2.1.施工管理の平均年収
- 2.2.施工管理の平均休日日数
- 2.3.施工管理の平均残業時間
- 2.4.施工管理の福利厚生
- 3.施工管理から施工管理へ転職する理由とは?
- 4.施工管理経験者が求人で見ているポイントとは?
- 5.施工管理の採用を成功させる「事前準備のコツ」
- 5.1.「施工管理未経験者」の採用を検討する
- 5.2.「採用基準」の認識を揃える
- 5.3.自社の魅力を整理する
- 5.4.適性テストを活用して定量的な採用基準をつくる
- 6.施工管理の採用を成功させる「求人の書き方のコツ」
- 7.施工管理の採用成功事例
- 8.優秀な施工管理経験者の採用を成功させるポイント
- 8.1.採用サイトを充実させる
- 8.2.クチコミを活用する
- 8.3.選考に「既存社員との質疑応答」を取り入れる
- 8.4.面接で応募者の悩みに寄り添う
- 8.5.面接結果は可能な限り早く連絡する
- 9.施工管理の採用に適した採用手法
- 9.1.求人サイト
- 9.2.人材紹介サービス
- 9.3.ダイレクトリクルーティング
- 9.4.従業員からの人材紹介
- 10.施工管理採用なら、まずはエン転職にご相談ください!
施工管理の採用難易度は高い?低い?
まずは、施工管理の採用難易度について解説します。
採用難易度を図る指標の1つとして役立つのが、「有効求人倍率」です。これは、「求人数(有効求人数)」を「公共職業所(ハローワーク)に登録している求職者数(有効求職者数)」で割った数値のこと。
有効求人倍率が1倍を超えると、「求職者数よりも人材を求める企業数のほうが多い」、つまり採用競争率が高く、企業にとっては採用難易度が高くなることを示します。
全職種平均の有効求人倍率
この10年、有効求人倍率は上昇が続いてきました。2008年~2009年のリーマンショック以来、景気の回復が続く一方で、労働人口は減少。採用市況は「求職者優位の売り手市場」が続きます。特にここ数年は1.50倍を超え、多くの企業が中途採用に苦戦してきました。
ところが、2020年に入り、新型コロナウイルスの感染拡大により、新規就業者の雇用を控える企業が増えたことで、有効求人倍率は一気に下がっています。厚生労働省が発表した2020年4月の有効求人倍率は「1.32倍」。前月と比較して0.07ポイント低下と、ここ数年で最大の下落幅です。今後もしばらく「コロナショック」の影響は続くと考えられています。
施工管理の有効求人倍率
では改めて、施工管理の有効求人倍率について確認します。
上図は、「エン転職に登録した建築・土木・測量技術者志望の求職者」「掲載された建築・土木・測量技術者の求人」の数をもとに、「施工管理を含む、建築・土木・測量技術者の有効求人倍率」を算出したものです。
この図によると、2019年1月~2019年12月までの12ヶ月間、建築・土木・測量技術者の有効求人倍率は常に5.10倍以上。コロナショック発生後の3月も「5.40倍」と、全職種平均と比較しても圧倒的な高倍率です。4月に入り、「4.80倍」となったものの、未だ平均の3倍以上の数値。他の職種と比べて、非常に採用が難しいことがわかります。だからこそ採用で、工夫が求められるのです。
施工管理の採用が難しくなっている理由
昨今は中小企業だけでなく、大手ゼネコン各社でさえ、施工管理の採用に苦戦しているといわれています。施工管理の採用が難しくなっている理由には、建設業界でさまざまな特需が重なったことが挙げられるでしょう。
2011年に発生した東日本大震災からの復興事業、度重なる自然災害による建物の修繕工事、2020年に開催予定だった東京オリンピック・パラリンピックに向けた競技場やホテルの新設・交通インフラ等の整備、アベノミクスによる公共事業の増加などが一気に押し寄せ、業界は空前の好況に。
しかしその一方、いわゆる「3K」のイメージから若手が業界を敬遠し、今活躍している技術者の高齢化も進んでいることで、「仕事は増えているのに人材が不足している」という状況が続いています。今後も施工管理の有効求人倍率は、一定の高水準で推移し、採用難が続くと予想されます。
施工管理採用で押さえておきたいデータ面の相場
このような状況の中で採用活動を有利に進めるには、今施工管理として働いている人々が魅力に感じる環境を整えることが大切。では、多くの人はどのような待遇で仕事をしているのでしょうか。まずはその平均的なデータを知っておきましょう。
施工管理の平均年収
担当する領域や現場にもよりますが、施工管理の平均年収は400万円~500万円と言われています。ただし、これは施工管理として働く人の全体的な年収の話。国家資格である施工管理技士の有資格者で500万円以上、10年~20年の経験を持つベテラン層だと600万円以上を稼ぐケースは珍しくありません。工事現場のエキスパートとして欠かせない存在である以上、収入は他の職種と比べても高めと言えます。
施工管理の平均休日日数
厚生労働省が発表した2017年のデータによれば、建設業の1企業平均年間休日総数は「104.0日」、労働者1人平均年間休日総数は「112.2日」となっています。
職種全体で見ると、1企業平均は「107.9日」、労働者1人平均は「113.7日」のため、建設業界は一般的な企業と比較して休みが少なめです。業界全体の人手不足が大きく影響していると見られます。
施工管理の平均残業時間
厚生労働省が毎月発表している「毎月勤労統計調査」によると、所定外労働時間(残業時間)の平均は、職種全体が「10.7時間」なのに対し、建設業で「15.6時間」となっています。
一方で民間調査会社が発表した調査結果によると、施工管理の平均残業時間は「月30~50時間」というものも。これも人手不足の影響によるものと見られており、早朝から深夜までという働き方をする人も珍しくない業界です。どちらにせよ、一般の職種より残業が多い仕事であるのは間違いなさそうです。
施工管理の福利厚生
企業規模や各企業の方針によっても異なりますが、一般企業に多い家族手当や住宅手当、退職金制度のほかに、建設業界でよく見られる福利厚生の一つが「資格取得支援制度」や「資格手当」。特に国家資格である建築・土木・電気工事・管工事施工管理技士などを保有する人材は、どの会社でもひっぱりだこ。それ故、毎月一定の手当を支給するという企業が少なくありません。また、資格取得に必要な教育・研修や受験料を負担するという企業も増えています。
最近では、熱中症対策として専用の作業着やスポーツドリンク、軽食の支給を行なったり、業務で利用するツールとしてスマートフォンやタブレット、モバイルPCなどを貸与し、事務作業を外出先でできるようサポートしたりする福利厚生もありますね。
求める経験・スキル等に応じた給与相場を知りたい方は、エン転職にお気軽にご相談ください。求人掲載中の同業他社の雇用条件等を踏まえて、適切なアドバイスをいたします。
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施工管理から施工管理へ転職する理由とは?
それでは、施工管理経験者が、同じ施工管理へと転職を検討する理由は何なのでしょうか。エン・ジャパンでは、社会人経験のある男女1万人を対象に、転職理由に関する独自のアンケートを実施(2020年1月30日~2020年2月1日)。その中で施工管理→施工管理の転職者のデータをまとめたのが上図です。
施工管理経験者が転職を考えた最大の理由は、「給与や待遇に不満がある」というもの。専門的な知識や豊富な経験が求められるのに、見合った待遇が得られないと感じる人が少なくないようです。
次いで、「職場の人間関係がうまくいかない」「土日祝日に休みたい」「スキルアップを図りたい」「労働時間が長い」と続きます。職場環境に関する不満が中心です。つまり、この点を解消できれば、それは採用活動を行なう上で求職者にアピールできる大きな魅力となります。
待遇面は早急に改善するのは難しいかもしれませんが、人間関係が良い職場であれば、その点を具体的に伝えることで施工管理経験者の関心を高められるかもしれません。
施工管理経験者が求人で見ているポイントとは?
続いては、施工管理経験者が、同じ施工管理へと転職を検討する際に注目するポイントについて確認しましょう。こちらも、社会人経験のある男女1万人を対象にエン・ジャパンが調査した内容から、施工管理経験者のデータをまとめました(2020年1月30日~2020年2月1日)。
施工管理経験者が転職先を探す際に気にするいちばんのポイントは、「専門性が求められるかどうか」。自身の経験がどのように活かせる職場か、という点が特に注目されています。
次いで、「スキルや知識を磨ける制度や環境がある」「チームで仕事を進める」「プライベートな時間が十分確保できる」「仕事の成果に見合った報酬が得られる」と続きます。このようなポイントをしっかりと押さえ、特にアピールできる点については具体的に求人に記載することで、効果を高められると言えます。
例えば、資格取得に向けた金銭的なサポートや合格するためのサポートがあることなども魅力となるでしょう。残業の少なさを伝える場合は、「なぜ残業が少ないか」、具体的な理由を書くことをオススメします。施工管理経験者ほど、自身の仕事を「残業が多い仕事」だと認識しているため、残業が少ない理由まで書けると納得度が高まるはずです。
施工管理の採用を成功させる「事前準備のコツ」
ここからは、施工管理の採用を成功させるために必要な「事前準備のコツ」を具体的にお伝えしていきます。貴社の現在の状況や、今後の展望などを思い浮かべながら、ぜひ一緒に考えてみてください。
「施工管理未経験者」の採用を検討する
お伝えしたとおり、施工管理の採用難易度は高止まりしている状況です。そこで、現在の業務量や既存社員のスキル・経験・年齢などを考慮し、新たに採用したい人材に求めるスキルについて考えるところから始めてみると良いでしょう。
即戦力となる施工管理経験者を採用したいと考える企業は多いです。つまり、倍率は非常に高いということ。一方で、もし社内にベテランが多く、若手を育成する余裕があるなら、あるいは時期的に業務量が落ち着いていて、新人をじっくり育てる時間がありそうなら、未経験者採用を検討してみるというのは、一つの手です。
「採用基準」の認識を揃える
採用したい人材に求めるものを、事前にしっかりと言語化し、社内で共通認識を持っておくことも重要です。漠然と「若手が欲しい」「経験はあればあるほどいい」といったイメージでは、どんな人材を集めるべきかが明確でなく、求人が求職者に響きづらくなってしまいます。
また、せっかく応募が集まっても、社内で採用基準が統一されていないと、面接官によって応募者の評価が異なり、適切な採用ができなかったり、人事と現場で認識がずれていることで入社後の教育がスムーズにいかなかったりといったことが発生しかねません。
求める人物像には、あれもこれもと条件を追加してしまいがち。ですが、その分採用難易度は上がり、相応の待遇を用意しなければならなくなってしまいます。まずは、採用する上で最低限求める経験・知識・資格・スキルに絞って検討してみましょう。
自社の魅力を整理する
採用基準を絞り込んだら、それを満たす人材に向けてアピールできる自社の魅力があるかどうか、整理してみましょう。特に、これまでお伝えしてきた、施工管理経験者の転職理由や求人を見る際に注目するポイントを満たせるような内容があればベストです。
この際に重要なのは、相場に目を向けること。「残業が少なくない」「給与は良くない」と思っていたとしても、周囲の企業と比較すると魅力的である、というケースは往々にしてあります。また、「入社時点での給与は高くないものの、昇給幅が大きい」という点が目を引く場合もあります。実際に働いている社員がいる以上、アピールできるポイントはかならずあります。
適性テストを活用して定量的な採用基準をつくる
「応募者の経験やスキルだけでは、本当に自社にぴったりの人材かどうか判断できない…」「入社した人材が思うように活躍しない…」「面接をしても、自社に合う人材なのかどうか確証が持てない…」といった場合には、適性テスト(適性検査)の活用がオススメです。エン・ジャパンが開発した『Talent Analytics(タレントアナリティクス)』では、受検者の適性を数値で可視化することができます。
事前に、自社内で活躍している施工管理の社員に適性テストを受検させ、その数値の傾向を把握。応募者にも同じように受検してもらい、活躍している人材に近い結果が出た人は、同じように入社後の活躍可能性が高いと言えます。勘に頼らず、しっかりと定量的に人材を見極めることも、失敗しない採用への近道です。
適性テストにご興味をお持ちの方は、以下お問い合わせ窓口にお気軽にご連絡ください。担当者から詳細をご説明いたします。
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施工管理の採用を成功させる「求人の書き方のコツ」
それでは、前述した事前準備のコツを踏まえて、求人作成を始めてみましょう。求人を書く際に大切なのは求職者の目に留まるよう、各項目で伝えたい情報を明確にしたうえで、伝え方を工夫することです。
転職サイトでは、ただでさえ膨大な量の求人が掲載されているため、何の工夫もなく情報だけが並んだページだと、素通りされてしまう恐れがあります。求人の項目ごとに「イマイチな書き方」と「Goodな書き方」を解説しますので、ぜひ参考にしてください。
職種名
求職者がまず目にするのが「職種名」。大切なのは、パッと見たときに何の仕事なのかしっかり分かることです。
×イマイチな職種名
・施工管理
┗担当する仕事の領域がわかりません
・地域の未来をつくる施工管理
┗具体的な何をつくるかがパッと理解できません
・やる気がある人歓迎の施工管理
┗やる気が生まれるかどうかは、求人内容次第です
◎Goodな職種名
・土木施工管理(主に道路・橋梁を手掛けます)
・戸建住宅の施工管理(未経験OK!)
・解体工事の現場監督
未経験者をターゲットとする場合、一般に馴染みのない言葉を噛み砕くことも必要です。施工管理ではなく「現場監督」「工事現場のスケジュール管理」などといった職種名で、施工管理を募集している求人も少なくありません。
仕事内容
仕事内容を記載する際に重要なのは、ターゲットが求める情報を詳しく書くこと。特に経験者の応募を集めたいと考える場合、自社の特有の情報や仕事の魅力を記載することで、読み手は仕事をイメージしやすくなります。未経験者を狙っていく場合は、「まったくの素人でも分かる内容かどうか」を意識して書いてみましょう。
×イマイチな仕事内容(経験者向け)
戸建住宅の施工管理をお任せします。施主様との打ち合わせ、職人・資材の手配、現場での五大管理を一貫して担当します。
これでは仕事の概要しかわかりません。同じ事業を行なっている企業であれば、どこでも同じことが言えてしまい、求職者は「どんな会社で」「どんな仕事をするのか」判断できません。「この会社で働きたい!」という想いも生まれづらいでしょう。
◎Goodな仕事内容(経験者向け)
担当するのは、○○エリアの分譲住宅。当社は設計から自社ですべて担当しているため、気になる点があればスムーズに社内の設計担当に確認できます。同時に担当するのは6~7棟で、週3~4回現場へ訪問しますが、物件はすべて同じ区画内にあり隣接しているため、移動時間のロスがありません。
会社の特徴や仕事の量をピックアップして記載するだけでも、ぐっと仕事のイメージがしやすくなります。また、経験者が気にしがちな業務負荷について不安払拭ができると、興味喚起も可能になります。
応募資格
応募資格を書く際のポイントは、「最低限必要な要件が明確に分かるように書く」「欲張らず、絞って書く」の2点です。たくさんの内容が書かれていても、読み手からすると「果たして自分は該当するのだろうか?」と分からなくなってしまい、最終的に「採用されるかわからないものには応募しないでおこう」と考えられてしまうためです。
×イマイチな応募資格
<第二新卒歓迎!学歴不問>
■建築施工管理として6年程度の経験がある方(有資格者優遇)
■これから経験を積みたい未経験者も歓迎します
┗「6年程度の経験」では、何を求められているかわかりません。なるべく経験ではなくスキル(何ができてほしいか)で伝えましょう。また、これでは「6年の経験はあるけど、有資格者でなければ採用されないのでは」「第二新卒だけど、経験は2年しかない…」「未経験者はきっと合格しないだろうな」と、該当する人材が混乱してしまいます。
◎Goodな応募資格
■建築施工管理として、戸建住宅の工程管理・安全管理・品質管理・原価管理を一人ですべて完結できる方
※住宅の種類(注文/分譲、木造/鉄筋/RC)、経験した現場の規模は問いません。
※第二新卒歓迎!学歴や転職回数は問いません。
┗最低限必要な内容をスキルとして記載。求めるもの・求めないものを明確に書き分けることで、経験者が応募しやすくなります。
給与・年収例
ただ数字を書くだけ…と思われがちですが、実は給与の書き方にもポイントがあります。それは「なるべく詳細に、丁寧に書く」ということです。実際の例を以下で見ていきましょう。
×イマイチな給与
月給25万円以上
※経験・能力を考慮して決定します。
これだけでは、やや魅力に欠けます。
Goodな給与
月給25万円以上
※上記は最低支給額です。経験・能力を考慮して加給・優遇いたします。
※別途、賞与(年2回│昨年度実績:基本給の3ヶ月分)、家族手当(月1万円)、住宅手当(月1万円)を支給します。
※残業代は全額支給。入社1年目の平均月収は【29万円】です。
表記の金額は「最低支給額」と記載することで、読み手の安心感はぐっと増します。また、給与と別途で支給される手当があれば加えておくことで、入社後に得られる収入についてイメージしやすくなります。
休日休暇
こちらも、ただ事実を並べるのではなく、詳細について分かりやすくしっかり書くことが重要です。曖昧な書き方では、入社後のギャップにつながりかねません。実態についてしっかりと記載し、魅力づけができる部分については具体的に書きましょう。
×イマイチな休日休暇
>■月5~10日(シフト制)
■夏季休暇
■年末年始休暇
■有給休暇
■リフレッシュ休暇
月の休日数に幅が大きいのは、読み手からすると不安になります。シフトの決まり方も具体的に知りたいところ。せっかくのリフレッシュ休暇も、詳細が分からないため、興味をそそられません。
◎Goodな休日休暇
■月5~10日(毎週水曜、その他シフト制)
※繁忙期となる2月は月5日、3月は月6日休みですが、それ以外の時期は土日祝日と同じ日数だけ休めます。
※シフトは基本的に希望が通ります。土日に休むことももちろん可能です。
■夏季休暇(3日)
■年末年始休暇(6日)
■有給休暇
■リフレッシュ休暇
※勤続3年目以降、1年おきに5月~10月のどこかで3連休を取得できる制度です。公休と合わせて5日以上の連休を取る社員もいます。
具体的な説明が加わったことで、働き方のイメージが持ちやすくなりました。
求人の書き方次第で、応募効果は大きく変わります。今回ご紹介した以外にも様々な応募を増やすコツがるため、応募効果でお悩みの方は、エン転職にお気軽にご相談ください。
より詳細な「施工管理採用のコツ」をまとめた資料を、以下のページから無料でダウンロードいただけます。社内での検討・回覧にご活用ください。
施工管理の採用成功事例
ここでは、施工管理の採用活動を成功させた企業の事例をご紹介します。ぜひ参考にしてください。
職種名:建築施工管理<月給25万円以上|未経験スタート歓迎|資格取得を応援>
採用エリア:横浜
給与:月給25万円以上
応募数:11名
内定:1名
職種名:半導体製造工場の工事管理スタッフ ◎未経験から月給30万円以上/残業月20時間程度
採用エリア:広島
給与:月給30万円以上
応募数:15名
内定:1名
職種名:電気工事の施工管理<年間休日122日|賞与年2回|未経験OK|転勤なし>
採用エリア:名古屋
給与:月給20万円~45万円
応募数:30名
内定数:3名
優秀な施工管理経験者の採用を成功させるポイント
施工管理は、ただでさえ採用難易度が高い職種です。良い人材を見つけて内定を出したとしても、経験豊富な求職者は他社と奪い合いになりやすいため、内定承諾まで至らないケースもあります。ここでは、優秀な施工管理経験者に、しっかりと入社してもらうためのポイントをお伝えします。
採用サイトを充実させる
求人に興味を持った求職者が注視するのは、企業ホームページ、そして採用サイト。企業ホームページは、取引先や見込み顧客、株主等に向けて自社の商品・サービスなどをアピールすることが多いはず。もちろん仕事探しの際にはそれらも参考になりますが、その企業で働くイメージを持つには不十分です。
そこで、採用サイトが重要になります。同じ自社サービスに関する説明でも、求職者に向けて「施工時の負担の少なさ」などが伝わる内容になっていると、求職者は興味を持ちやすいです。ぜひ、意識してみてください。
クチコミを活用する
加えて求職者が重視するのが「クチコミサイト」。飲食店や美容院などを探す際、事前にクチコミを見てどの店を使うか検討したことがある人も多いはず。今は仕事探しにもクチコミが活用されています。
ネット上でよくない評判や噂を見た求職者が、面接を辞退してしまうこともあるでしょう。そのため、自社のクチコミにどんなことが書かれているのか把握しておくことが重要です。
時には、「既に改善されている制度なのに、何年も前のネガティブなクチコミが残っている…」なんてこともあるでしょう。企業クチコミサイト『en Lighthouse(旧:カイシャの評判)』では、投稿されたクチコミに対して、企業側から意思や考えを伝えることができるコメント機能を搭載しています。この機能を使って、求職者の不安払拭、ひいては辞退者の減少につなげていきましょう。
選考に「既存社員との質疑応答」を取り入れる
選考過程を工夫することもポイントの一つ。特に、面接の間に社員との面談や座談会を設けることで、リアルな現場の声を聞くことができ、志望度がアップしたという事例は少なくありません。面接官には聞きにくい質問をぶつけて回答を得たり、実際に日々働いている社員から、自社の魅力について“ぶっちゃけ話”を交えつつ教わったりすることで、自分がこの会社の一員となるイメージを持ってもらうことも可能になります。
面接で応募者の悩みに寄り添う
面接に「相手が求めるものを持っているか」を見極めるだけの態度で望んではいけません。あくまで、お互いの相性を検討する場と心得ましょう。自社の仕事や環境について説明し、魅力をしっかり伝えることを忘れてはいけません。
また、重要なのが過去の仕事を退職したり転職を検討したりした理由を把握し、受け止めること。頑張りを認め、自社であればその不安・不満を拭えることをアピールすることで、「この会社なら安心して働けそうだ」と思ってもらえることも、内定承諾を得ていくためには重要な工程です。
面接結果は可能な限り早く連絡する
「忙しい社長が捕まるのを待っていたら、面接から2週間以上経ってしまった」「他にもっといい人が来るかも知れない…と思っていたら、なかなか内定が出せない」などの理由で求職者への連絡が遅れるケースが多発しています。しかし、この市況下です。求職者は他の企業にも応募していると考えるのが自然。先に他の企業に内定が出て、入社されてしまう可能性は大いにありえます。
面接後の連絡はなるべく早く。遅くとも1週間以内に結果を通知できるよう、社内の体制を整えておくことが何より重要です。施工管理は応募が集まりにくい職種でもあります。自社に少しでも興味を持って応募してくれた人材は逃さないようにするほうが懸命です。
施工管理の採用に適した採用手法
ここからは、施工管理の採用に適した採用手法を4つ紹介します。採用手法を選ぶときは、各手法の特徴を把握したうえで、自社に適したサービスを選ぶことが重要です。
また、複数の手法を組み合わせて活用することで、採用成功率を上げられる可能性が高くなります。採用活動にかけられる予算なども考慮しながら、適した手法を選定しましょう。
求人サイト
求人サイトはインターネット上で、多くの求人情報を掲載・閲覧できるプラットフォームです。中途採用や転職向けの求人サイトは、転職サイトとも呼ばれます。
求人サイトのもっとも大きなメリットは、インターネット上で自社の求人情報を日本全国の求職者へ広くアピールできること。サイトによっては特定の年齢層や、特定の業種・職種の採用に特化したサービスもあります。
また、無料で求人掲載できるサイトもあるので、「採用コストをなるべく抑えながら人材を探したい」という場合に活用するとよいでしょう。無料で求人掲載できるサービスは、以下のページで紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
▼無料で求人掲載できるサービス17選!向いている企業や活用のコツも解説
人材紹介サービス
人材紹介サービスは仕事を探したい求職者と、人材を確保したい企業とのマッチングを支援してくれるサービスです。転職エージェント・人材紹介会社と呼ばれるケースもあります。
一般的に、人材紹介サービスを利用するときは、サービスの担当者から「いつまでに・どのような人材を採用したいのか」などの要望をヒアリングされます。その後、良さそうな人材を紹介してもらう流れとなるので、自社の採用担当者が業務負担を軽減できるメリットがあります。
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングサービスは、企業が求職者にスカウトメールなどを使って直接アプローチする採用手法です。サービスの提供会社が保有する人材データベースに、利用会社が直接アクセスし、登録された経歴などを見ながら良い人材を探してアプローチできます。
ダイレクトリクルーティングサービスには、「経験やスキルの豊富な人材を探しやすい」「転職潜在層を狙いやすい」などのメリットがあります。より詳しいメリットや費用などを知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。
▼ダイレクトリクルーティングとは?従来の採用方法との比較・サービスの選び方
従業員からの人材紹介
自社の従業員から紹介を受けて、人材を採用する方法もあります。自社の従業員から人材を紹介してもらえる場合は、相手のスキルや業務経験、人柄などをある程度把握した状態で採用できるので、企業と人材のミスマッチを防ぎやすいメリットがあります。
自社の従業員から人材を紹介してもらう手法は、リファラル採用とも呼ばれます。リファラル採用の詳細なメリット・デメリットは、以下の記事で解説していますので、ぜひご覧ください。
▼リファラル採用とは? メリットやデメリット、成功のポイントを解説
施工管理採用なら、まずはエン転職にご相談ください!
ここまで施工管理の採用のコツをお伝えしてきましたが、採用担当者が1人きりで悩む必要はありません。特に施工管理は採用難易度の高い職種です。
エン転職には取材のプロであるディレクターと、求人専門のコピーライターが在籍しています。さらに、エン転職にご相談いただければ採用サイトの作成やクチコミの活用なども丸ごとお手伝いが可能。施工管理の採用にお困りなら、ぜひ1度ご相談ください。きっとお力になれるはずです。
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