求人の出し方|基本的な募集の流れや費用、期間、ポイントを詳しく解説
企業が人材を採用するためには、まず求人を出す必要があります。しかし採用活動に不慣れな場合、求人の出し方がわからず戸惑うこともあるでしょう。
本記事では、求人の出し方について詳しく解説します。
- 求人の主な掲載方法
- 基本的な求人の出し方と流れ
- 求人サービスの主な料金形態
- 求人を出す前に準備すること
上記4つの項目を解説します。「求人の出し方がわからない」「求人を出すにあたりどのくらいの費用や期間がかかるのか知りたい」という方は、ぜひ本記事を参考にして、採用活動を進めてみてください。
目次[非表示]
- 1.求人の主な掲載方法
- 2.求人を出すときにかかる時間
- 3.基本的な求人の出し方と流れ
- 3.1.求人サービスへ問い合わせする
- 3.2.サービス担当者と打ち合わせする
- 3.3.取材・原稿作成を行なう
- 3.4.原稿の確認・修正を行なう
- 3.5.求人原稿を入稿・公開する
- 4.求人サービスの主な料金形態
- 5.求人を出す前に明確にしておくこと
- 5.1.仕事内容や待遇を定める
- 5.2.採用ターゲットを明確に決める
- 5.3.採用計画を立てる
- 5.4.自社の魅力・仕事の魅力を洗い出す
- 6.求人を出した後に企業がやるべきこと
- 7.まとめ
求人の主な掲載方法
まずは、求人の主な掲載方法を紹介します。求人サービスは「有料サービス/無料サービス」の2種類に大きく分けられます。それぞれの種類と特徴をチェックしていきましょう。
有料の求人サービス
有料の求人サービスには、以下のような媒体が挙げられます。
- 求人広告サイト
- SNSの求人広告枠
- 新聞折り込みチラシ
- 求人情報誌・フリーペーパー
求人広告サイトなどのWeb媒体は、インターネットを通して、多くの求職者へ求人を届けられるのがメリットです。対して求人情報誌などの紙媒体は、配布される地域にお住いの求職者へ求人を届やすいのがメリットといえるでしょう。
無料の求人サービス
無料の求人サービスには、以下のような媒体が挙げられます。
- ハローワーク
- 求人検索エンジン
- 無料の求人広告サイト
求人広告サイトには、有料と無料のサービスがあります。採用コストを抑えながら求人の露出を増やしたい場合は、無料の求人サイトを活用するとよいでしょう。
無料で求人掲載できるサービスについては、以下の記事で紹介しています。無料の求人サービスにどのようなものがあるかチェックしたい方は、あわせてご覧ください。
▼無料で求人掲載できるサービス17選!向いている企業や活用のコツも解説
また、ハローワークに求人を出したい場合は、こちらの記事が参考になります。ハローワークに求人を出すときのコツも紹介していますので、ぜひチェックしてください。
▼ハローワーク求人の出し方|窓口・インターネットサービスでの手続きとコツ
求人を出すときにかかる時間
求人を出すまでに必要な時間は、利用する求人サービスによって異なります。求人原稿をサービス提供会社が作成してくれる場合は、サービス申し込みから打ち合わせ、求人の入稿までに10~14日程度かかるのが一般的です。
求人原稿を自社で作成する場合は、業者との打ち合わせが不要となるため、即日入稿できるケースもあります。どの求人サービスを利用するかは、自社の採用にかけられる予算や期間、人的リソースなどを加味して決定するとよいでしょう。
基本的な求人の出し方と流れ
続いて、基本的な求人の出し方と流れを解説します。求人の出し方も、利用するサービスによって異なりますが、大まかな流れは以下の通りです。
求人サービスへ問い合わせする
利用する求人サービスを決めたら、まず問い合わせを行ないます。複数の求人サービスで迷っている場合は、求人掲載にかかる費用や期間などを窓口の担当者へ詳しく確認・相談のうえ決定してもよいでしょう。
求人サービスへの問い合わせは、公式サイトの問い合わせフォームからメールを送信する方法と、窓口へ直接電話する方法があります。問い合わせ前に、採用したい職種や人数などをあらかじめ社内で話し合って決めておくと、その後の打ち合わせがスムーズに進むでしょう。
サービス担当者と打ち合わせする
問い合わせをすると、求人サービスの担当者から折り返し連絡が入ります。双方の予定をすり合わせて、サービス担当者と求人原稿の打ち合わせを行ないましょう。
打ち合わせは、サービス担当者が訪問するか、オンライン会議ツールを使って行なうのが一般的です。
打ち合わせでは求人の掲載期間や料金プラン、今回採用したい人数、取材の日程などを決めます。求人を出すにあたりわからないことがあれば、担当者へ質問してみましょう。
取材・原稿作成を行なう
求人サービスの担当者側で求人原稿を作ってくれる場合は、原稿作成のために取材が行なわれます。取材では会社の魅力や仕事のやりがい、求職者へのアピールポイントなどを聞かれるので、自社の情報をしっかりと担当者へ伝えましょう。
会社の課題点や、仕事の大変な部分などを聞かれるケースもあります。「ネガティブな情報は載せたくないな…」と感じるかもしれませんが、課題点を求人へ正直に掲載することには、企業・求職者間で認識の相違が生じるのを防ぎ、採用ミスマッチを防止する効果があります。誠意をもって正直に答えましょう。
原稿の確認・修正を行なう
求人サービスの担当者が、打ち合わせや取材の内容をもとに原稿を作成したら、内容の確認を行ないます。間違っている部分や、表現を変更してほしい部分などがあれば、サービス担当者へ伝えて修正してもらいましょう。
求人原稿を入稿・公開する
原稿の確認・修正が完了したら、サービス担当者が求人原稿を入稿し、掲載スタートとなります。求人掲載後は、管理画面で「アクセス数・応募の有無・応募者の情報」などを確認できるので、適宜チェックしましょう。
利用する求人サービスによっては、企業側から気になる求職者へスカウトメールを送れる場合もあります。求人の掲載期間中にできるだけ応募を集められるよう、使える機能は積極的に活用しましょう。
求人サービスの主な料金形態
有料求人サービスの主な料金形態は、次の4つに分けられます。
掲載課金型
掲載課金型の求人サービスは、求人広告を掲載することにより料金が発生します。有料求人サイトのほとんどが掲載課金型です。
掲載課金型のメリットは、求人の掲載期間中に何人採用しても料金が変わらないこと。利用金額がわかりやすく、予算を組みやすい点もメリットといえるでしょう。
しかし、掲載期間中に採用できなかった場合にも、利用料金が発生します。採用人数が少ない場合も、コストが割高となる可能性があるので注意しましょう。
応募課金型
応募課金型の求人サービスは、掲載した求人へ応募があったときに料金が発生します。応募数に比例して支払金額が上がっていきますが、求人を掲載するだけであれば無料です。
そのため「採用人数が少ない募集」または「採用するのが難しい業務・ポジションの募集」に適しています。
採用課金型
採用課金型の求人サービスは、求人経由で人材を採用した場合に料金が発生します。応募課金型と同様、求人を掲載するだけであれば無料です。しかし採用人数が増えるほど、利用料金も上がるため、大量採用には適していません。
クリック課金型
クリック課金型の求人サービスは、求人がクリックされた場合に料金が発生します。求人の掲載自体は無料ですが、クリック数に応じて支払金額が上がります。
クリック課金は、主にindeed(インディード)などの求人検索エンジンで使われている料金システムです。費用相場は応募課金型・採用課金型と比べて安価ではありますが、クリック単価がサービスにより異なるのでよく確認しましょう。
求人を出す前に明確にしておくこと
最後に、求人を出す前に明確化しておいた方がよいことを4つ解説します。以下の項目をきちんと定めておけば、応募効果の高い求人を掲載できるでしょう。
仕事内容や待遇を定める
求人情報には、以下のような内容を載せておく必要があります。
- 募集者(自社)の名称
- 業務内容・職種
- 試用期間の有無
- 契約期間
- 就業場所
- 就業時間
- 給与・賞与
- 休日数
- 福利厚生
- 社会保険の有無 など
具体的な仕事内容や待遇がわからないと、求職者が安心して応募できません。求人を出す前に、求職者へ提示すべき情報をきちんと明確化しておきましょう。
求人情報に記載すべき項目は、以下の記事で詳しく解説しています。求人に載せてはいけない内容もご説明していますので、ぜひご覧ください。
▼求人票とは? 役割や記載すべき項目、求職者が重視する内容などを解説
採用ターゲットを明確に決める
自社で採用したい人材のターゲット像を明確に決めておくことも大切です。
- どのような経験・スキル・知識を有した人材がほしいのか
- どのような性格特性・行動特性のある人材がほしいのか
上記のような内容を明確に定め、自社に適した人材の人物像を定めておくと、採用選考で判断に迷わなくなります。
採用ターゲットの決め方は、以下の資料で詳しく解説しています。無料ダウンロードしていただけますので、社内での回覧にぜひご活用ください。
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採用計画を立てる
求人サービスへ申し込む前に、採用活動の計画を立てておきましょう。「どの部署に・どのような人材を・何人・いつまでに・どのような方法で」採用するのか……といった計画を具体的に立てることが大切です。
無計画に採用活動を行なうよりも、きちんと計画を立てた方が「適切な人材を・適切なタイミングで」採用しやすくなります。
採用計画の具体的な立て方は、以下の資料でわかりやすく解説しています。無料でダウンロードしていただけますので、ぜひ参考にしてください。
▼「失敗しない採用計画の立て方」の資料を無料ダウンロードする
自社の魅力・仕事の魅力を洗い出す
前述したように、求人原稿は求人サービスの提供会社側が作成してくれる場合と、自社で作成する場合があります。いずれにしても、求人上で自社の魅力や仕事の魅力を伝えられる原稿にしないと、なかなか応募が集まらないでしょう。
自社で働くメリットや、仕事のやりがいなどを改めて洗い出し、求職者へ伝わりやすいように整理しておく必要があります。募集業務の担当社員にアンケートをとるなどして、求人でアピールする魅力を明確化しましょう。
とはいえ毎日勤めていると「外部から見た自社の魅力」がわからなくなってしまうこともありますよね。自社の魅力を客観的に分析したい場合は、以下の資料が参考になります。
こちらは質問に「当てはまる/当てはまらない」を選択していくだけで、採用における自社の魅力を簡単にグラフ化できるシートです。無料でダウンロードしていただけますので、求人作成にぜひお役立てください。
▼「3分で簡単にグラフ化! 自社の魅力分析シート」を無料ダウンロードする
求人を出した後に企業がやるべきこと
最後に、求人を出したあとに企業がやるべきことを解説します。求人を出したあとの状態としては、以下の2つが考えられます。
- 求人に応募がまったく来ない
- 求人に応募はあるが自社にマッチする人材ではない
それぞれのケースについて、やるべきことを紹介します。
求人に応募がまったく来ない場合
求人に応募がまったく来ない場合、以下の原因が考えられます。
① 求人の露出度が足りていない
② 求人を掲載した媒体が自社に適していない
求人の露出度が足りていない場合は、掲載媒体で自社の求人が上位表示されるように工夫したり、掲載媒体を増やしたりする対策が必要です。求人が多くの求職者の目に触れるようにすれば、応募が増える可能性があります。
また、利用している求人媒体にスカウト機能がある場合は、活用するとよいでしょう。スカウトメールを送信して、企業側から求職者へアプローチすることで、求人に興味を持ってもらえるかもしれません。
②のように求人媒体が自社に適しておらず、自社の採用ターゲットとなる人材が会員登録していないために、応募が来ない可能性もあります。その場合は、自社の採用ターゲットとなる人材が利用していそうな求人媒体を選び直して、求人を再度掲載しましょう。
求人に応募はあるがマッチする人材ではない場合
「応募はあるものの、自社にマッチする人材からの応募がなかなか得られない…」という状況にお困りの場合は、求人の文面を工夫するとよいでしょう。求人広告は、自社の採用ターゲットにマッチする人材へ適切にアピールすることが大切です。
- 求人の文面がターゲットに刺さるよう修正する
- 求人の写真や画像をより魅力的なものへと変更する
上記のような修正を行ない、自社の採用ターゲットをより惹きつけられる求人へと内容を修正します。求職者の反応を見ながら、求人をブラッシュアップしてみましょう。
エン・ジャパンが運営する求人サイト『エン転職』のように、求人のプロへ内容を相談できるケースもあります。求人媒体の担当者に相談できる場合は、採用の課題点を話してみるとよいでしょう。
まとめ
基本的な求人の出し方や料金形態、ポイントなどを解説しました。求人を出すときは、仕事内容・待遇を具体的に記載するほか、自社の魅力や仕事の魅力をしっかりとアピールすることが大切です。
求人作成に不慣れな場合は、有料の求人サイトを利用するのがおすすめです。有料求人サイトの場合は、基本的にサービス担当者が依頼主に代わって求人原稿を作成してくれます。自社の採用担当者が求人作成に慣れていなくても、応募効果の高い求人広告を掲載できるでしょう。
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