日本の平均年収｜人事・採用担当が知りたい年収の平均値を項目別に解説

年収は求職者が仕事探しをするうえで、重要視される項目のひとつです。労働者の生活水準や、企業の採用成功率にかかわる要素であるため、「日本の平均年収ってどのくらい？」「自社の年収は平均値に比べて低い？高い？」と気になる人も多いでしょう。
 
本記事では、日本の平均年収について詳しく解説しています。全体の平均年収だけでなく、年齢別・業種別・雇用形態別など、さまざまな観点から年収の平均値を紹介していますので、ぜひチェックしてください。

日本の平均年収は458万円

国税庁が公表している資料「令和4年分　民間給与実態統計調査」によると、日本における令和４年の給与所得者の平均年収は458万円でした。
 
また、過去5年間の平均収入の推移は以下の通りです。

出典：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計 調査結果について」
 

日本の年収の中央値

前項で令和4年における日本の平均年収は、458万円であるとご説明しました。しかし平均年収は、年収が高い人の影響を受けやすいため、実際の中央値とは異なります。
 
たとえば、年収が200万円・300万円・500万円・2000万円の4人の平均年収は750万円ですが、実際に年収が750万円に達しているのは一人だけです。このように平均年収は、年収が高額な人の影響を受けやすく、国税庁の調査でも同様の傾向があります。
 
一般的な日本人の年収を知りたい場合は、平均年収だけでなく、年収の中央値も確認しておくとよいでしょう。
 
年収の中央値とは、年収を数値順に並べたときの「真ん中」の数値です。年収の上限と下限に差があったとしても、中央値では「真ん中」を見るので、実際の年収相場の参考になります。
 
厚生労働省の資料「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」より、年収の中央値を算出した結果、男女別の年収の中央値は、以下となりました。

参照：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」
※国税庁と厚生労働省の調査は計測・抽出条件が異なります。

年齢別の平均年収

年齢階層別の平均年収は、以下の通りです。50代までは年齢が上がるごとに平均年収も上昇しますが、60代になると徐々に降下する傾向があります。

出典：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」

男女別の平均年収

男女別の平均年収は、以下の通りです。男性のほうが女性よりも約250万円高いという調査結果が出ています。 

出典：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」

業種別の平均年収

業種別の平均年収は、以下の通りです。平均年収がもっとも高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の747万円でした。また、平均年収がもっとも低いのは「宿泊業・飲食サービス業」の268万円となっています。
 
業種により平均年収の差が大きくなる要因としては、「正規雇用・非正規雇用どちらも含んだ数値であること」「業種によって労働者の性別に偏りがあること」などが挙げられるでしょう。

出典：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」

雇用形態別の平均年収

雇用形態別（正規雇用・非正規雇用）の平均年収は、以下の通りです。

出典：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」

事業所規模別の平均年収

事業所規模別（従業員規模別）の平均年収は、以下の通りです。事業所規模が大きくなるほど、従業員の平均年収も高くなる傾向があります。

出典：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」

資本金階級別の平均年収

資本金階級別の平均年収は、以下の通りです。資本金の金額が大きくなるほど、平均年収も高くなる傾向があります。

出典：国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」

自社の年収が平均より低くても採用成功する方法

ここまで、さまざまな項目別に平均年収を紹介してきました。年収は人材採用においても大切な要素なので、自社の年収が平均よりも低く、「採用活動で不利になってしまうのでは？」と不安を感じた方もいらっしゃるでしょう。
 
ここからは自社の年収が平均より低い場合でも、人材採用に成功しやすくなるポイントを解説します。採用活動をする際は、以下の2点を意識的にアピールし、求職者を自社の求人に惹きつけられるよう工夫しましょう。

年収が業務内容に適している点をアピールする

年収が平均より低めだったとしても、業務内容が年収に見合っていれば、求職者にとって魅力的な求人に見える可能性があります。たとえば「月給10万円×12ヶ月＝年収120万円」の場合、額面だけを見ると「年収が低い」と感じる人が多いでしょう。
 
しかし、もしその業務内容が「毎日好きな映画を見てレビューを記述するだけ」だったとしたら、「年収と仕事内容が見合っている！」「簡単な業務でそこそこの給与がもらえる！」と感じ、応募を前向きに検討する人もいるはずです。
 
このように年収の額面だけを見て、応募するかどうかを判断するよりも、「年収と業務内容が見合っているかを重視して仕事を選ぶ」という求職者は多いものです。自社の年収が平均よりも低い場合は、業務内容に対して年収が適切である点をアピールするとよいでしょう。

年収以外の魅力をアピールする

年収以外の魅力を求職者へアピールするのも効果的です。ハローワークの調査によると「応募するにあたり求職者が重要視する求人票の項目」は、1位「仕事内容」、2位「就業場所」、3位「賃金」となっています。意外なことに、賃金が1位ではないのです。

この調査結果から、「給与は確かに重要な項目ではあるものの、数ある選択軸のひとつでしかない」という傾向が読み取れます。そのため以下のようなアプローチを試すことにより、年収が平均より低くても、自社求人への応募を増やせる可能性があります。

▼年収以外の魅力をアピールする方法の例

• 「仕事の楽しさ・おもしろさ・やりがいなどを重視する求職者」を狙って、自社の仕事における魅力を求人に記載する
• 「職場の人間関係を重視する求職者」を狙って、一緒に働く仲間の魅力を求人や採用サイトなどで伝える
• 「ワークライフバランスを重視する求職者」を狙って、残業の少なさ・休みの多さ・有給休暇の取りやすさを求人でアピールする

年収が全国平均より低かったとしても、仕事の選択軸の1位が給与ではない人を狙って採用活動をすることで、採用成功率を高められる可能性があります。まずは、自社の給与以外の魅力が何なのかを分析してみましょう。
 
会社の魅力を分析する方法や、効果的に伝える方法は、以下の記事で詳しく解説しています。「自社の魅力がよくわからない」という方は、ぜひ参考にしてください。
 
▼会社の魅力を効果的に伝える方法とは？ 魅力の考え方・洗い出し方も解説

また、応募が集まる求人広告の書き方は、以下の記事で解説しています。求人をより魅力的にするための工夫を紹介していますので、あわせてご覧ください。
 
▼求人広告の書き方｜求職者にアンケート調査して分かった効果を出す方法

年収が平均より低くても採用成功した事例

年収が平均値より低くても採用成功した事例を知りたい方は、以下のページが参考になります。こちらは中途採用向け求人サイト「エン転職」に求人を掲載し、採用に成功した事例を紹介しているページです。
 
実際に掲載された求人広告の内容や、その応募数・面接数・内定数・入社数を公開しています。参考になる事例をぜひ探してみてください。
 
▼「応募の数」を改善した企業の事例

▼「応募の質」を改善した企業の事例

まとめ

日本における項目別の平均年収や、年収が低くても採用成功するポイントなどを解説しました。年収は採用シーンで重視される要素ではありますが、待遇で魅力づけできなくても、求人の書き方を工夫すれば、採用成功率を十分高められます。
 
求人の書き方を工夫して、採用成功率をアップさせたいとお考えの方は、ぜひ『エン転職』にご相談ください。エン転職は1000万人以上の会員数を誇る、日本最大級の中途採用向け求人サイトです。
 
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