【2026年】職種別の給与相場レポート｜年収とスキルの相関・年収別の採用手法も解説

求人において、給与は誰もが必ず見る項目です。特に「経験者採用」では、前職の給与と比較されるため、ある程度は相場を押さえておく必要があります。

本記事では、「中途採用の成功率を上げるため給与相場を知りたい」「募集する職種やスキルに対して適正な年収を設定したい」という方に向け、転職市場における主要12職種の給与相場とスキルの相関をまとめました。

また、年収帯によって採用成功しやすい手法が異なるため、年収ごとにおすすめの採用手法も解説しています。ぜひ、貴社の採用活動にお役立てください。

▼本記事の保存版「2026最新版 職種×スキル別 給与相場」は、以下から無料でダウンロードいただけます。

• コロナ禍以前から人材不足が続いているIT系職種（エンジニアなど）は、引き続き募集時年収が上昇傾向となっている。
  
  
• 2024年までは介護職や飲食店の店長・店長候補といった人材不足が深刻な職種で最低年収の底上げが見られたのに対し、より幅広い職種で最低年収の底上げ傾向が見られるようになった。
  
  
• 全職種において年収600万円以上はマネジメント業務が多くを占めているが、技術系の職種では高年収層でもマネジメント業務がない専門職の場合も多い。
  
  
• 賃上げの動きは、首都圏では一巡し落ち着きを見せ始めている一方、地方都市には波及している状況。特に東海・近畿圏では賃金上昇が昨年度を上回っている職種も見られる。

職種別の給与相場｜年収×スキル相関も解説

本章では、転職市場における主要12職種について、職種別の給与相場をまとめています。

また、給与相場は職種だけでなく、人材に求めるスキルによっても異なるため、職種・年収・スキルの相関についても記載しています。

求人広告や面接で求職者へ提示する給与を検討される際に、ぜひお役立てください。

▼出典元について

出典元URL：https://j-hr.or.jp/wage/34755/

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法人営業（IT）の給与相場

ITの法人営業は、最低年収の下限が400万円、最高年収の上限が1800万円となっており、給与相場に大きな幅があります。

首都圏では、最低年収の下限が2024年調査に比べて約100万円上昇、東海・近畿圏では150万円以上も跳ね上がっています。ある程度は給与設定を上げないと、人材を確保しづらい状況であることがうかがえます。

法人営業（IT）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

法人営業（メーカー）給与相場

メーカーの法人営業は、2024年の賃金調査ではエリアによって差が出ていたものの、2025年の調査では徐々に差が縮まりつつある様子が見受けられます。

法人営業（メーカー）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

経理財務の給与相場

経理財務は、経験年数のほか、上場企業での業務経験やIR・管理職経験の有無などにより、給与が大きく変動しています。人材の経歴だけでなく、入社後に任せたい担当領域の幅も加味しながら、給与設定するとよいでしょう。

経理財務の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

人事の給与相場

人事の給与相場は、企業規模やグローバル展開の有無などによって大きな差が出ています。

人事業務の経験者を採用したい場合は400万円以上、労務の実務経験やマネジメント経験がある人材を採用したい場合は600万円以上の年収を想定する必要がありそうです。

人事の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

IT職（Web／アプリケーション）の給与相場

IT職（Web・アプリケーション）では、エリアや業界にかかわらず、プロジェクト規模やマネジメント経験の有無によって給与に差が出ているケースが多いようです。

また、首都圏と東海エリアでは、2024年調査で300万円だった最低年収の下限が、336万円・335万円にそれぞれ底上げされています。未経験者の採用が多い年収帯でも、賃上げの傾向があるようです。

IT職（Web・アプリケーション）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

IT職（ネットワーク）の給与相場

IT職（ネットワーク）では、最低年収の下限が304万円、最高年収の上限が1300万円と非常に幅広い給与相場となっています。

また、専門性が必要なポジションは、マネジメント経験者と同等の給与想定になるなど、他職種と異なる傾向も見られます。

IT職（ネットワーク）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

エンジニア職（機械設計）のスキル別給与相場

機械設計のエンジニア職は、高い専門性を求められるケースが多い職種です。そのため勤務エリアよりも、経験年数やプロジェクト規模、企業規模によって年収差が大きくなる傾向があります。この点をポイントに、給与設定するとよいでしょう。

エンジニア職（機械設計）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

施工管理の給与相場

施工管理は、実務に必要な資格の有無や、現場監督・マネジメント経験の有無によって給与に差が出ています。

また、従業員一人当たりの担当領域が広くなる「大手企業の業務を経験したか」という点も考慮し、給与を設定するとよいでしょう。

施工管理の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

飲食店の店長・店長候補の給与相場

飲食店の店長・店長候補は、店舗規模やマネージャー経験の有無などにより給与差が出ている状況です。

また、どのエリアでも給与が上昇傾向となっているため、店長・店長候補を採用する際は、出店エリア周辺の給与相場を反映させるとよいでしょう。

飲食店の店長・店長候補の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

物流ドライバー（長距離）の給与相場

物流ドライバー（長距離）は、エリアによる給与差が少ない傾向となっています。高年収層にはマネジメント職のほか、輸送距離による高歩合案件を担当している労働者も多いようです。

長距離ドライバーは、人材不足の代表的な職種といわれていますが、近年では継続的な賃上げや長時間労働の改善、若年層・女性・外国人の活躍支援に踏み切る企業が増えており、エリア問わず給与相場が上昇傾向にあります。

物流ドライバー（長距離）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

物流ドライバー（宅配）も、エリアによる給与差が少ない傾向にあります。高年収層にはマネジメント職のほか、宅配件数による歩合制の案件を担当している労働者もいるようです。

宅配ドライバーも人材不足緩和のため、賃上げや長時間労働の改善に取り組む企業が増えています。また、小型トラックでの輸送機会が比較的多いことから、未経験者を積極的に採用し、育成している企業もあるようです。

物流ドライバー（宅配）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

介護職（施設・訪問）の給与相場

介護職はコロナ禍以降、異業種からの転職者も増えていますが、いまだに人材不足は深刻です。人材不足が続くと長時間労働が慢性化するため、待遇や労働環境を改善し、人材不足を緩和させる対策が急務といえます。

近年では、職員の待遇や労働環境を改善するため、賃上げや未経験者採用、ITツール・ロボットなど介護テクノロジーの導入を進める施設が増えています。

介護職（施設・訪問）の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

地方企業の管理職の給与相場

地方企業の管理職は、最低年収の下限が300万円、最高年収の上限が1200万円となっており給与設定に幅があるようです。

大手企業の営業部長クラスでは600万円以上、中堅企業のバックオフィス系職種の管理職クラスでは400～500万円程度の年収想定となることから、実務経験のある組織規模や職種によっても大きな差が出るとわかります。

地方企業の管理職の年収×スキル相関｜入社決定者の経験・役職・特徴

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【年収別】おすすめの採用手法

続いて、年収別におすすめの採用手法を紹介します。採用成功率を高めるには、募集する職種や求めるスキルに対して適正な年収を設定し、狙う年収帯に適した採用手法を選ぶことが重要です。

年収帯によって、該当する人材の希少性や転職市場での行動傾向が異なるため、採用手法を使い分けた方がターゲット人材へのアプローチ精度を高められます。

本章では、年収帯を「～400万円／400～700万円／700～1200万円／1200万円～」の4段階に分け、それぞれの年収帯ごとに適した採用手法を解説します。ぜひ参考にご覧ください。

年収～400万円｜求人広告・求人検索エンジン・企業説明会

400万円以下の年収帯で人材を採用したいときは、求人広告媒体・求人検索エンジン・合同企業説明会など、求職者へ幅広くアプローチできる手法が適しています。

400万円以下の年収帯では、自ら求人情報を検索して応募したり、企業説明会に出向いたりする転職顕在層が多い傾向があります。転職顕在層に効率よくアプローチするためには、求人情報をより多くの人々の目に触れる場所へ掲出することが重要です。

求人広告などを活用すれば、ターゲット人材からの応募を獲得しやすくなります。各採用手法の特徴は、下記の通りです。

400万円以下の年収帯で手法選びに迷ったときは、求人広告媒体の活用がおすすめです。求人広告は、求職者に企業や仕事の魅力を効果的かつ詳細に伝えられるフォーマットが整っているため、ターゲット人材の興味関心を惹きつけやすくなります。

実際に求人広告媒体を活用し、採用成功した事例は、以下のページでご覧いただけます。主要職種の採用事例だけでなく、「応募数を改善したい」「辞退を防止したい」といった採用によくあるお悩みごとに事例をチェックすることも可能です。

採用課題を解決するヒントとなる事例が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

▼中途採用向け求人サイト『エン転職』の採用成功事例はこちら

年収400～700万円｜求人広告・人材紹介・ダイレクトリクルーティング

400～700万円の年収帯で人材を採用したいときは、求人広告媒体・人材紹介サービス・ダイレクトリクルーティングサービスの活用がおすすめです。

この年収帯は、求人サイトなどで能動的に仕事を探す転職顕在層だけでなく、「転職を検討し始めているが、まだ積極的には行動していない」という潜在層も多く含まれています。

また、年収レンジが上がると募集職種の経験者やマネジメント経験者など希少性の高い人材が増えていくため、求人を幅広く告知して応募を待つ手法とターゲット人材に企業側から直接アプローチする手法を組み合わせて活用した方が、採用成功率を高めやすくなります。

各採用手法の特徴は、下記の通りです。

なお、400～700万円の年収帯で一人当たりの採用コストを抑えながら、採用成功率をより高めたい場合は、ダイレクトリクルーティングサービスの活用がおすすめです。

企業側からターゲット層にスカウトメールを一括送信できるため、採用要件に合う人材へ効率よくアプローチできます。転職市場に出ていない潜在層にも直接アプローチする手法なので、求人広告だけでは出会えない人材から応募獲得できるケースも多くあります。

実際にダイレクトリクルーティングを活用し、年収600万円クラスの人材を採用した事例を紹介します。以下の事例は、日本最大級の人材データベースを保有する『エン転職ダイレクト』で、採用難易度が高いITエンジニアのマネジメント職候補者の採用に成功したものです。

40代以上をコアターゲットに設定し、ITエンジニア経験20年以上のPL／PM候補を採用成功した事例

スカウトメールの件名とスカウト理由を個人に合わせてカスタマイズし、開封率と返信率を高めた結果、「46歳・年収600万円以上・ITエンジニア経験20年以上」の方の採用に成功しています。

このほかの採用成功事例や、ダイレクトリクルーティングサービスの機能・料金などを具体的に知りたい方は、ぜひエン転職ダイレクトのパンフレットをご覧ください。以下から無料ダウンロードいただくと、活用する際のイメージが明確になります。

▼エン転職ダイレクトの無料パンフレットはこちら

700～1200万円の年収帯で人材を採用したいときは、人材紹介サービスやダイレクトリクルーティングサービスなど、企業側からターゲット人材へ積極的にアプローチできる手法が適しています。

この年収帯の採用活動では、専門性が高い技術を持つ人材やマネジメント経験豊富な人材など、転職市場での希少性が高い人材へ的確にアプローチしていく必要があります。

「現職よりも良い条件の求人があったら応募したい」という転職潜在層も多いため、企業側がスカウトメールなどを活用してターゲット人材に求人情報を直接届け、接点を創出していくことが重要です。各採用手法の特徴は、下記の通りです。

なお、年収700～1200万円の人材は採用難易度が高いため、人材紹介サービスでの成功報酬も高額になりやすい傾向があります。一人当たりの採用コストを抑えながら、採用成功率を高めたい場合は、ダイレクトリクルーティングサービスを活用するとよいでしょう。

たとえば『エン転職ダイレクト』の料金形態は、基本的に定額制です。プランによって、スカウトメールを送信できる総数には限りがありますが、利用期間中に何人採用しても追加料金はかかりません。

実際にエン転職ダイレクトを活用し、年収700万円以上のハイクラス人材を採用成功した事例を紹介します。

プロ企業の魅力を言語化し、20代×自動車整備士の有資格者を採用成功した事例

エン転職ダイレクトのベーシックプラン（定額制のプラン）と、スカウトメールの文面をプロに制作依頼できるオプション「リッチスカウト代行」を併用し、「20代・年収700万円以上・自動車整備士2級保有者」を採用成功しています。

同社の採用事例は、以下のページでより詳しく確認いただけます。このほかにも、さまざまな職種での採用事例がありますので、ぜひご覧ください。

▼エン転職ダイレクトを活用した採用成功事例はこちら

1200万円以上の年収帯で人材を採用したいときは、ヘッドハンティングなど攻めの採用手法と、特定のコミュニティ内で候補者を探すコミュニティ採用を組み合わせるとよいでしょう。

この年収帯の採用では、経営幹部・事業責任者・高度な専門性を持つ人材など、転職市場での希少性が非常に高いハイクラス人材がターゲットとなります。ハイクラス人材は、転職サイトなどの一般的な求人媒体には、会員登録していない傾向があります。

表立って転職市場に現れないハイクラス人材へ的確にアプローチするためには、企業側が積極的に採用要件と合致する人材を探し、中長期的に信頼関係を構築しながら慎重に転職を打診する必要があります。

ここまで解説してきたように、採用したい年収帯によって、人材の希少性や行動傾向は大きく異なります。採用成功率を高めるためには、自社のターゲットに合わせて適切な採用手法を選択することが大切です。

年収ごとの特徴を踏まえたうえで、自社のターゲット層に適した手法を活用し、より効果的な採用活動につなげていきましょう。

職種別の給与相場に合わせるのが難しいときは？

募集する職種や求めるスキルに対して適正な年収を設定した方が、求人に応募が集まりやすくなるため、採用成功率も高くなります。

しかし、「既存社員との兼ね合いで急に給与設定を引き上げるのは難しい…」などの事情がある場合も多いでしょう。そこで、求人の給与設定が相場より低くても採用成功しやすくする工夫を2つ紹介します。

月給10万円の求人を見たとき、「給与が低い」と感じる方は多いと思います。

しかし、もしその仕事内容が「毎日好きな映画を見て、好きにレビューを書くだけ」だとしたら「魅力的な求人だ」と感じる人も多いのではないでしょうか？

給与を設定するうえで大切なのは、単純な金額の高低よりも仕事内容に見合っているかということです。

給与が相場より低くても、仕事内容が簡単な場合は「簡単な仕事で、ある程度まとまった金額の給与がもらえる」という点が大きな魅力になります。

相場に合わせた給与を設定するのが難しいときは、仕事内容が給与に見合っているかという視点で、自社のアピールポイントを再考してみるとよいでしょう。

以下のグラフは、中途採用向け求人サイト『エン転職』を運営しているエン株式会社が、転職活動における求人選びの軸を調査したアンケートの結果です。

「あなたが大事にしている求人選びの軸を教えてください」という質問に対し、給与以外の要素を選んでいる回答者が意外にも多くいるとわかります。

回答を見ると、「自分にできそうか」という仕事内容に関する要素が1位、「希望の条件（勤務時間・休日休暇など）があるか」という給与以外の待遇面に関する要素が2位にきています。

また、「経験・スキルが活かせるか」「やりがい・達成感が得られるか」といった要素も上位となっているため、働き方や社会への貢献度なども求人選びの軸として注目されている様子がうかがえます。

このアンケート結果からわかるのは、「給与は確かに注目度の高い項目だが、数ある転職軸のひとつでしかない」ということです。給与が相場より低くても、そのほかの要素を重視している人材を狙って求人を作成することで、採用成功できる可能性は十分あります。

下記のページでは、給与以外の項目で求人を魅力づけする方法について、詳しく解説しています。仕事内容・休日休暇・就業場所などの項目で、求職者に企業の魅力を伝える方法がわかりますので、ぜひ本記事とあわせてご覧ください。

▼求人広告の書き方｜求職者にアンケート調査して分かった効果を出す方法

まとめ

職種別の給与相場や年収とスキルの相関、年収別のおすすめ採用手法などを解説しました。給与設定が相場より高いか、低いかで採用難易度が変化します。本記事をもとに募集職種の給与相場を調べ、採用活動にお役立てください。

ただし、給与設定が相場に満たない場合でも、給与以外の要素で求人を魅力づけすることにより、採用成功につながる可能性は十分あります。

「給与以外の項目で、何とかして求職者を惹きつけたい」とお悩みの場合は『エン転職』にぜひご相談ください。エン転職は、1200万人以上の会員を保有する日本最大級の中途採用向け求人サイトです。

エン転職の強みのひとつに、求人広告の質の高さがあげられます。エン転職には、業界内でも珍しく求人制作専門のディレクター・コピーライターが在籍しているため、プロの目線で企業や仕事の魅力が最大限伝わる求人広告を作成できます。

エン転職の求人広告は業界トップの水準を誇っており、全国求人情報協会主催「求人広告賞」を合計13回受賞しています。給与以外の項目を活かして求人を魅力づけしたい場合に、最適な求人媒体といえるでしょう。

採用活動でお悩みの際は、以下のお問い合わせボタンよりお気軽にご相談ください。

▼エン転職の料金表・特徴をまとめたパンフレットは以下からダウンロードいただけます。

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