中途採用のトレンドは？|これからの採用手法を解説

• 新型コロナウイルスの前と後で採用はどう変わる？
• 中途採用の競争率が低下するって本当？
• 求職者が企業に求めてることって？
• 中途採用のトレンドってどうなっていくの？

この記事では、上記のような疑問にお答えします。新型コロナウイルス感染拡大防止に向けた緊急事態宣言が、5月25日に全国で解除されました。しかし、新型コロナウイルスとの戦いは、いまだ見通しがつきません。世の中や働き方、そして人材採用が大きく変わっていく中で、これからの採用活動について悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では、独自に調査した求職者のニーズなどをもとに、今後の中途採用のあり方について解説しています。ぜひお役立てください。

中途採用のトレンドはどう変わる？新型コロナウイルスの前と後

 「新しい生活様式」が提唱されるなど、新型コロナウイルスの感染拡大によって、私たちの暮らしは大きく変化しました。そうした中で新型コロナウイルスと共に生きることを前提とした、「with コロナ」という考え方が広まっています。

そんな新型コロナウイルスの影響を受けて、中途採用のトレンドもガラリと変わりました。「with コロナ」の時代、どのように中途採用を行なっていけばいいのか？中途採用のトレンドはどう変化したのか？について解説していきます。

中途採用トレンド1：中途採用の「競争率」が低下する？

新型コロナウイルスの影響により、求人数と求職者数がどのように変化しているのかみていきましょう。

新規求人数の動向

新規求人数とは、公共職業安定所（ハローワーク）が取り扱う新規の求人数のことです。新型コロナウイルスの影響を受けて、2020年1月～3月にかけては減少傾向にあります。

新規求職者数の動向

新規求職者数とは、公共職業安定所（ハローワーク）に新たに求職申込みを行なった求職者の数のことです。新規求人数と比べて、それほど落ち込んでいません。新型コロナウイルスの影響下においても、求職者の動きが止まっていないことが分かります。

新規求人倍率の動向

新規求人倍率は、1人あたりの求職者に対して、どれだけの求人数があるのかを示す指標として用いられる言葉です。新規求人数と新規求職者数から算出されます。昨年同時期と比較すると、2020年1月～3月にかけては減少傾向です。

中途採用の競争率

採用難易度を測る指標のひとつが、求人倍率です。有効求人倍率が1倍を超えていれば、求職者よりも求人数のほうが多いということになります。つまり、求職者が内定をもらいやすい有利な状況です。

求人倍率が高くなれば、その分競争が激しくなるため、採用は難しくなります。ここ数年、求人倍率は高止まりを続けており、史上最高の「採用難」と言われていました。

しかし、新型コロナウイルスの影響を受けて、求人数が減少。一方で、求職者は動いているため、求人倍率が低下しました。競争率が低下している現在、採用を考えている企業にとって、有利な状況となっているのです。

中途採用トレンド2：求職者が企業に求めていることが変化する？

 新型コロナウイルスの影響下においても、求職者は動いている現在。一方で、新型コロナウイルスを受けて、求職者が転職で重視することに変化はあったのか？について解説していきます。

「在宅勤務」の需要が増加

エン転職には、「キーワードでさがす」という求人の検索機能があります。求職者が気になるキーワードを入れて、求人を探すことが可能です。

人気キーワード上位には、通常「英語」「事務」「土日休み」などが毎月ランクイン。しかし、2020年4月には「2位：在宅」「11位：在宅手当」「13位：在宅勤務」「18位：テレワーク」「27位：リモートワーク」「35位：リモート」といったキーワードがランクインしました。在宅勤務への関心が急激に高まっていることがうかがえます。

「オンライン面接」の注目度が急上昇

新型コロナウイルス感染拡大防止に向けた緊急事態宣言が、5月25日に全国で解除されました。しかし、新型コロナウイルス感染症との戦いは未だ収束しておらず世の中や働き方、そして人材採用が大きく変わっていくことが見込まれています。そうした中で、求職者と企業の双方で、オンライン面接に注目が集まっています。

以下に、オンライン面接への関心が高まっていることを示すデータをまとめました。

中途採用においてどのような感染対策を実施していますか？（複数回答可）

エンワールド・ジャパン株式会社が企業の人事・採用担当者554名に「採用活動における新型コロナウイルス感染対策」に関するアンケートを行ないました。企業の新型コロナウイルス感染対策として、もっとも多かった回答が「採用面接・面談のオンライン化」61％（日系企業で70％）。調査対象企業の半数以上が、オンライン面接を導入していることが分かります。

今回の選考とは別の会社の選考で、面接方式が選択できる場合、どちらの方式を希望されますか？

Web面接や録画面接システムを提供する株式会社スタジアムが行なった調査では、Web面接を経験した求職者の多くは「オンライン面接に抵抗がない」ことが判明。うち41％は「対面よりオンライン面接」を希望しており、オンライン面接に対して前向きな求職者が多いと言えます。

さらに、「自宅から面接できるので（コロナ対策として）安心」「オンライン面接で交通費がかからなくなった」「U・Iターンを考えていたので、遠方の企業も受けやすい」といった声が多数。外出自粛が求められている今、求職者にとっても、オンライン面接を受け入れやすいでしょう。

こちらの図はGoogleで「オンライン面接」「Web面接」というキーワードが調べられた回数の推移を示したデータ。「オンライン面接」は昨年同時期（4月）と比較して、7.7倍。「Web面接」は、16.7倍も検索されているのです。この数字からも、オンライン面接に注目が集まっていることが読み取れます。

中途採用トレンド3：過去の中途採用トレンドは通用する？

優秀な人材を獲得するために、多くの企業で日々さまざまな採用活動が行なわれています。そうした中で、2019年の中途採用のトレンドになったのが、「職場スカウト採用」「オウンドメディアリクルーティング」です。新型コロナウイルスの影響下でも、これらのトレンドは通用するのか？について解説します。

中途採用トレンド4：「職場スカウト採用」とは？

職場スカウト採用とは、採用担当者だけでなく、配属先の上司や従業員も採用活動に加わる手法です。そうすることで、よりリアルな企業の姿を求職者に共有できます。

将来のチームメンバーとして、入社後のリアルを共有することで「相互理解」を深めることが可能です。さらに採用のミスマッチを防ぐだけでなく、同時に転職後の活躍や定着も実現しやすくなるというメリットがあります。

「職場スカウト採用」のメリット

従来の採用では、経営者や人事が採用担当者として選考を行なってきました。しかしそれでは、将来の配属先である現場と求職者の距離が、どうしても離れやすくなってしまいます。採用の段階で採用担当者と求職者の双方が、「合っている」と感じたとしても、入社後に配属先でミスマッチが生じてしまう可能性があるのです。

本当にマッチングを図る必要があるのは、求職者と現場である。そうした考えから、求職者と現場の距離を縮めるために、職場スカウト採用が行なわれています。選考の段階から現場社員が採用活動に参加したり、一次面接を事業部の責任者が行なったりすることで、入社後に活躍する可能性の高い人材を採用できるのです。

「職場スカウト採用」の活用事例

たとえば、職場スカウト採用の事例として、「一日体験入社」「社員とのディスカッション」「社員も参加するワークショップ」などが実施されています。

いずれの事例も、求職者と社員の距離が近く、コミュニケーションを十分に取れることが特徴です。求職者が入社前にリアルな企業を体験できるだけでなく、企業にとっても「求職者が企業の文化に合っているか」「活躍する見込みがあるか」などを判断しやすいというメリットがあります。

「職場スカウト採用」は2020年も有効

2020年4月の有効求人倍率は、1.32倍。低下傾向にあるとはいえ、求職者に対して、求人数が多い状態です。入社後に活躍する人材を確実に採用するためには、これからも新たな採用・定着・活躍の手段を積極的に取り入れていくことが求められます。採用だけでなく、入社後の活躍・定着を実現できる職場スカウトは、新型コロナウイルスの影響下でも有効でしょう。

中途採用トレンド5：「オウンドメディアリクルーティング」とは？

オウンドメディアリクルーティングとは、自社で運営するメディア（採用サイト等）を通じて採用活動を行なう手法のこと。企業文化や社員のリアルな姿を発信して、人材獲得を行ないます。

「オウンドメディアリクルーティング」のメリット

最近では、無料で採用サイトや求人票をつくれるサービスも登場しています。一度つくってしまえば、通年で求人を掲載することが可能です。さらに、採用サイトのコンテンツを充実させることで、求職者への魅力づけができます。また、企業理念や風土などを伝えられるため、人材の定着率アップにも貢献できるでしょう。

「オウンドメディアリクルーティング」は2020年も有効

新型コロナウイルスの影響を受け、雇用への不安を抱える求職者は多いです。一方で、「採用コストの削減」も求められています。今後は限られた採用予算の中で求人媒体を使い、優秀な人材を厳選採用することが求められていくでしょう。

オウンドメディアリクルーティングとして採用サイトを一度つくってしまえば、何職種でも求人を掲載することが可能。受け入れ体制があれば、常に求人を出し続けられるため、求職者からの応募が期待できます。

エン・ジャパンが運営するオウンドメディアリクルーティングサービスengage（エンゲージ）は、無料で誰でも簡単に利用できる国内利用企業数No.1の採用ツールです。より詳細を知りたい方は、こちらをご覧ください。

中途採用時期の年間トレンドは、どう変化する？

 求人掲載の時期は、以下の2種類に大きく分けることができます。
　

・採用市場が活発な時期（1～3月、6～7月、9～11月）
・閑散期（4～5月、8月、12月）
　

このどちらの時期でも、それぞれ求人を掲載するメリット・デメリットがあります。では、中途採用を行なうのにベストな時期とはいつなのでしょうか？結論から言えば、一社一社、ベストな時期は異なります。

たとえば、採用する職種、求めるスペックなどによっても、求人掲載にベストな時期は異なります。「自社のベストな求人掲載時期を知りたい」「採用が活発な時期に掲載したいので、埋もれないように他社と差別化する方法を知りたい」など、より詳細が知りたい方はこちらをご覧ください。

例年は一定のサイクルがありますが、新型コロナウイルスの影響に伴い、今後は大きく変わってくると予想されます。それでは、新型コロナウイルスがどれほど採用に影響するのか、みていきましょう。

新型コロナウイルスによる採用影響度調査アンケートの結果

 以下は、新型コロナウィルスにおける採用活動への影響度アンケートの結果です。700社以上の企業を対象に「採用活動にどれくらいの影響があったのか？」「採用活動をいつ再開するか？」「採用再開までの具体的な期間は？」といった質問を行ないました。

【新型コロナウイルスにおける採用活動への影響度アンケート】

■調査機関：2020年5月15日～19日
■回答数　：725件

採用活動にどれくらいの影響があったのか？

「採用見合わせ」が26.6%、「当初予定より縮小傾向」が8.6%、「一部のみ実施。他は見合わせ」が16.4%となっています。一方で、「影響なし。従来通り実施」という回答が25.5%と、通常通り採用活動を続けている企業が4分の1を占めています。

また、採用活動見合わせ・縮小の理由で多かったのは、「業務縮小のため」「面接や会社説明会ができないため」でした。少なからず影響を受けている企業が多いことがうかがえます。

採用活動をいつ再開するか？

採用活動の再開見込は、「緊急事態宣言解除後、様子を見て」が56.3%と最多。注目すべきは、「緊急事態宣言解除後ただちに」「解除有無に関わらず、近いうちに再開予定」を含めると、実に69.7％の企業が「採用再開を検討している」ということ。

どんな状況に陥ったとしても、打開策を考え、業績を回復させるのは人。各社採用に向けて動き始めているようです。

採用再開までの具体的な期間は？

具体的な再開目途については、「1～2ヶ月以内に再開したい」が31.6%、「近日中に再開したい」が20.1%。

合計50％以上の企業で、緊急事態宣言解除後2ヶ月以内に中途採用を再開したいと考えていることが分かりました。これから2020年の夏にかけて、求人数が増えていくことが予想されます。

採用再開をお考えなら、エン転職へ

新型コロナウイルスの収束はいまだ見通しがつかない状況ですが、求職者は以前と変わらず動いています。一方で、求職者のニーズは絶えず変化を続けており、これまでの常識や手法が通用することもあれば、新たな手法を考えなければならないことも。

新型コロナウイルスの影響下でも、エン転職は独自に求職者のニーズを調査してきました。だからこそ、採用のプロとして、1社1社に合ったこれからの採用活動についてアドバイスができます。採用を考えている方は、以下の問い合わせフォームより、ぜひご相談ください。

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