2022年版採用トレンド丨エン転職のデータをもとに調査

• 2022年の採用を検討しているけど、新型コロナウイルスの影響は？
• コロナ禍に採用を行なった企業の応募は増えたのか？減ったのか？
• Withコロナ時代の採用で気をつけたほうが良いポイントはあるのか？

この記事では、上記のような疑問にお答えします。2020年より続く、新型コロナウイルスの影響。2022年もコロナ禍が続く中、採用を行なっても応募は集まるのか。コロナ禍で採用を行なう場合はどのような対策を行なったら良いのか。他社はどうしているのか。気になる方も多いのではないでしょうか。 弊社が運営する日本最大級の会員数を誇る求人サイト『エン転職』で集めた企業と求職者のデータを元に、こうした2022年の採用トレンドについて解説していきます。

▼2023年の採用トレンドが知りたい方は以下の記事にまとめておりますのでご参考ください。

POINT

最新版の「2023年の中途採用市況レポート」は以下から無料でダウンロードいただけます。2023年の求職者動向・企業動向・応募状況の他、コロナ禍で採用成功するために必ず実施したい対策などをまとめたお役立ち資料です。社内での検討・回覧にご活用ください。

2022年採用トレンド1：
​​​​​​​新型コロナウイルス影響下の採用難易度推移

 採用難易度を図る指標の1つに「有効求人倍率」があります。有効求人倍率とは、求職者1 人あたり何件の求人があるのかを示すもので、毎月厚生労働省が発表しています。

企業が出している「求人の数（有効求人数）」を「求職者の数（ハローワークに登録している有効求職者数）」で割って算出します。この有効求人倍率が高くなるほど、採用難易度も高くなります。

厚生労働省：一般職業紹介状況

有効求人倍率で見る採用難易度

有効求人倍率が「1以上」なら求職者有利。例えば有効求人倍率が「4倍」の場合。求職者1人に対して、人材募集をしている企業が4社ある状態です。求職者の希少価値が高くなるため、1人の求職者が複数社から内定をもらいやすい状況です。

有効求人倍率が「1未満」なら企業有利。例えば事務職の有効求人倍率が「0.25倍」の場合。事務になりたい求職者4人に対して、事務募集をしている企業が1社しかない状態です。そのぶん、企業1社あたりの応募数が増えるため、有効求人倍率が1未満だと、採用成功しやすい企業に有利な採用市況と言えます。

2022年現在、有効求人倍率は上昇傾向

2008年～ 2022 年の有効求人倍率の推移を表したグラフです。少子高齢化が進み労働人口が減少する日本で、有効求人倍率が「１以下」になることは、まずありません。

実際、2018年～2019 年は「過去最高の採用難」と言われ、有効求人倍率は「1.6倍」を超えました。

ところが 2020 年に入り、新型コロナウイルス感染拡大が心配されるようになり状況が一変。有効求人倍率は右肩下がりを続け、「１」に限りなく近づきました。採用に有利な市況に近づいたということです。

ただし、採用に有利な市況は長くは続かない可能性が高いです。有効求人倍率は徐々に上昇傾向にあり、2022年最新の発表では「1.20倍」を記録しています。（2022年3月 厚生労働省発表）

このデータから分かる通り、「ハローワーク」の採用難易度は上昇傾向ではあるものの、コロナ禍以前である2019年と比較すると、十分に回復したとは言えません。2022年は、以前より採用に有利な市況であると言えます。

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2022年採用トレンド2：企業の採用動向

続いて採用市況における「企業側」の動きを見ていきましょう。

求人掲載件数は「ハローワーク」と「求人メディア」で大きく乖離

左の図は「ハローワーク」の求人数推移。

右の図は「大手求人メディア4倍体」の求人数推移。

比較してみるとハローワークと求人メディアで、求人数の回復傾向に大きな差があることがわかります。ハローワークの求人数は2019年（コロナ禍以前）と比較して、すべての月で下回っています。

一方で、「大手求人メディア4倍体」の求人数は2019年（コロナ禍以前）と比較して、すべての月で上回っているのです。これはつまり、コストをかけてでも採用したい緊急度・重要度が高い採用ニーズは増え続けているということ。

これから「求人メディア」で採用を行なう企業は、コロナ禍以前よりも人材獲得競争が激しくなっているという前提で、求職者から選ばれるように対策を練る必要があるでしょう。

コロナ禍を採用の好機 と捉える企業も

図はエンワールド・ジャパン株式会社が、2020年4月、企業 224社に対して行なった採用活動に関するアンケート調査結果です。

着目したいのは、3つ目の回答。採用を継続する理由として、4社に1社が「コロナ禍を優秀人材を採用しやすい好機」と捉えていることがうかがえます。実際に今を好機と捉え、経験者採用の需要が高まっています。

経験者採用を行なう企業が急増

図は2020年～2022年の「経験者歓迎求人」と「未経験者歓迎求人」の割合を比較したグラフです。

■2020年の経験者歓迎求人  ：  21％

■2021年の経験者歓迎求人  ：  41％（前年比20％増加）

■2022年の経験者歓迎求人  ：  37％（前年比3％減少）

コロナ禍で採用活動を一時停止した企業が増えたことで、2021年の春は、採用が難しい「経験者」を狙う企業が前年より大幅に増加。しかし、求人数が右肩上がりで増え続けたことで競争率が高い「経験者」を狙った求人は減少しています。今後もこの傾向は続くと予想されるため、未経験者でも受け入れられる募集は「未経験者採用」を。経験が必須となる募集は、一層の工夫と対策が求められます。

POINT

経験者採用を行なう企業が増える一方で、「未経験優秀層」の競争率は低下しています。「未経験優秀層」とはコミュニケーション能力が高い人や、主体的に学ぶ意志が強い人など、職種に関わらず活かせる能力が高い人材を指します。活躍するのが必ずしも「経験者」とは限りません。経験者と未経験者、どちらを今採用するべきか、よく検討した上で採用活動を始めましょう。

2022年採用トレンド3：求職者の転職動向

今度は採用市況における「求職者側」の動きを見ていきましょう。

ハローワークの求職者数推移を過去3年分比較

図は厚生労働省が公開している、新規求職申込件数（ハローワークに登録した求職者数）の推移です。

青が2019年。

緑が2020年。

ピンクが2021年。

図で分かる通り、求職者数はコロナ禍以前である2019年と同水準まで回復。求職者数はコロナ禍以前・コロナ禍初期・現在で大きく変わっていません。しかし、「企業動向2022年の採用トレンド2：企業動向」で解説したように求人数（≒採用を行なう企業数）は大きく変化しました。求職者は変わらず、求人数が一時的に減少したため、1求人あたりの応募数が増加したのです。しかし、こうした採用に有利な市況はあくまで一時的なもの。2022年の求職者は変わっておりませんが、採用を再開する企業が増えており、求人数が増加しました。以前より人材獲得の競争が激化しているため、その分、応募を集めるのに工夫や対策が求められています。

エン転職の求職者数推移

ハローワークの新規求職者数は、2019年・2020年と同水準でした。一方で求人メディア（転職サイト）の求人数はどうなのでしょうか？

図は、中途採用を支援する求人メディア『エン転職』に登録した新規求職者数の推移です。毎月1分に1人のペースで新規求職者数は増え続けております。

変化した求職者の転職軸

エン転職には「キーワード」で仕事を検索する機能があります。どんなキーワードの入力数が多いかで、その時期の求職者が「転職において何を優先しているのか（≒求職者の転職軸）」が分かります。

そこで、2019年と比較して、検索数が急上昇したキーワードを上の図にまとめました。この表から、求職者が仕事を探す軸が大きく変化したことがうかがえます。

特に多くランクインしたのが「在宅勤務」に関するキーワード。新型コロナの感染拡大が心配される中、「家で仕事をしたい」と考える人が増えているようです。

特に注目したいのは、1位の「フルリモートワーク」。2020年は「23位」だった「フルリモートワーク」が、2022年に入ってついに「在宅」のキーワードを上回ったのです。長引くコロナ禍により、一時的な在宅勤務ではなく、完全在宅で働ける仕事を希望する人が増えていることがうかがえます。「フルリモートワークで働ける」という事実は、今の採用市況で大きな武器になります。もし貴社がフルリモートワークを導入している場合、採用を有利に運べるでしょう。

ただ、フルリモートワーク・完全在宅ではなくても、一部でも「在宅・リモート」勤務が可能な募集は、人気が高い傾向にあります。求人・面接等で自社の魅力をアピールする際は、在宅・リモート勤務が可能であることを伝えると良いでしょう。

新型コロナウイルスの影響で選考辞退数が減少

求職者に選考辞退をした経験の有無をヒアリングしたアンケート結果の2020 年・ 2017 年比較です。選考辞退数が減少していることがうかがえます。

採用において企業に有利な市況に近づいたことで、多くの求職者が慎重になっているとも見て取れます。

2022年採用トレンド4：コロナ禍の応募状況

図はエン転職の1求人あたり1週間にどれくらい応募があったのかの推移です。

4月と比較すると、5月以降すべての週で応募数が上回っています。しかも、この応募数、波はあるものの昨対比超えが続いています。コロナ禍でも求職者は活発に動いているため、1求人あたりの応募数は 2019年と比較して増加傾向にあります。

この状況下で採用活動を開始して応募が集まるか心配する声をいただくこともありますが、平時よりむしろ応募は集まりやすいと言えます。

2022年採用トレンドまとめ

ここまで見てきた2022年の採用トレンドをまとめてみました。

• ハローワークの採用難易度は低下傾向。しかし長くは続かない可能性もあるため、検討している職種があれば早めの採用開始が吉。

• 求人メディアの求人数はコロナ禍以前を既に上回っている。重要度・緊急度の高い採用は以前よりも競争率が高まっているため、工夫が必要。

• 未経験優秀層の競争率は低下。あえて未経験者を狙うことで活躍人材を採用するのも有効。

• 求職者数はコロナ禍以前と同水準まで回復。

• 求人メディアの求職者数は、右肩上がりで増えている。

• 在宅勤務・リモートワークを希望する求職者が急増。特にフルリモートワークを導入している場合は大きな魅力に。

• 未経験で異なる業界・職種に転職することを希望する求職者が増加。経験必須でない募集であれば、未経験者の採用も視野に入れることで採用成功の可能性が高まる。

• 採用において企業に有利な市況に近づいたことで、多くの求職者が慎重になり、辞退数が減少。

• コロナ禍でも求職者は活発に動いているため、平時よりむしろ応募は集まりやすい（エン転職の場合）。

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2022年以降、採用再開をお考えなら、エン転職へ

新型コロナウイルスの影響下でも、エン転職は独自に企業・求職者の動きを調査してきました。だからこそ、採用のプロとして、1社1社に合ったこれからの採用活動についてアドバイスができます。採用を考えている方は、以下の問い合わせフォームより、ぜひご相談ください。

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