2020年7月に設立した、設立間もないIT企業。人脈やプロモーションにより、大手製薬会社をはじめ、保険会社や金融会社など取引先は200社以上となっている。エンジニアさえいれば、案件を受注できる状況。そこで、2021年2月から本格的にSES事業を開始することを目指し、ITエンジニア経験者の採用を行なった。

求職者が企業研究を行なうときの情報源は、企業ホームページが最も多いと言われています。2020年7月に設立したばかりの同社は初めて『エン転職』を利用する際、企業ホームページをお持ちではありませんでした。そのため、「求職者から選ばれにくいのではないか」と不安に思われていたのです。

その上、エンジニア採用は企業ごとの差別化が難しく、「どこも一緒」と思われがちです。エンジニア経験者に「エポックで働きたい！」と思ってもらい、応募してもらうための工夫が必要と考えていました。

そこで、『エン転職』の営業、ディレクター、コピーライターが一丸となって会社の魅力を掘り起こし、求人原稿に記載することを提案しました。まず「PRスペース」の項目には、“従業員ファースト”という会社のスタンスを記載。次に「PRスペース」で表現しきれない魅力や強み、特長などの表記が可能な「任意項目」を使い、社長からのメッセージとして経営計画を記載。そして「取材から受けた会社の印象」の項目には、起業に至った想いを記載。各項目をうまく活用し、企業ホームページがなくても求人原稿から会社の魅力を感じてもらえるように工夫しました。

 

「気になる人材マッチング」とは、興味を持ってくれた求職者へ逆アプローチできる機能のこと。

▼求職者が興味を持った求人原稿を「気になる」ボタンでブックマーク
▼企業が管理画面から「気になる」ボタンをクリックした求職者のWeb履歴書をチェック
▼企業が自社にマッチしていると判断したら、「会ってみたい」ボタンをクリックして求職者にアプローチ
▼求職者に「応募歓迎」が通知

という流れで、求職者を応募へとつなぐことができます。

採用が難しいと言われているエンジニア経験者の採用において、企業が積極的にアプローチできる「気になる人材マッチング」は有効な手段のひとつです。

求人原稿の掲載がスタートする前、『エン転職』の営業が「気になる人材マッチング」の機能について説明し、「“気になる”の反応があったら、ぜひ“会ってみたい”を返してください」と同社に対応を依頼しました。掲載中にこまめに対応してくださった結果、応募17名のうち4名が「気になる人材マッチング」経由でのご応募。さらに、今回ご入社された方は「気になる人材マッチング」経由でのご応募となっており、高い効果につながりました。

 

設立して初めての採用活動で、『エン転職』を利用しました。そのときは比較対象がなく、当たり前だと思っていたのですが、その後に他社の転職サイトも利用して気づいたんです。『エン転職』のスカウトメールは、書ける文字数が多いんだなと。スカウトメールの本文が他社の転職サイトだと200文字程度しか書けない一方で、『エン転職』だと1000文字程度も書けます。もちろん伝えたい内容を簡潔に整理して作成する必要はあるものの、文字数制限が少なすぎると冒頭の挨拶文で終わってしまう。文字数制限が多いからこそ、文面に工夫のしがいがあります。

担当営業から文面例を送ってもらい、それをもとに求職者一人ひとりにあわせた文面を作成していました。掲載中は1～2週間に1回のペースで担当営業と振り返りを行ない、配信する条件や文面の見直しを実施。そのおかげで、期待以上の応募を集めることができたと思っています。スカウトメールについても親身になって相談に乗ってくれる点も、初めての採用活動を行なう当社にとっては本当にありがたかったです。

採用担当 寺下 裕大 様

今回の採用活動は大満足。社長と一緒に面接を行なったのですが、採用した人材はスキル面も人物面も問題なく、面接中に合格を決めました。内定出し後すぐにアサインする案件の獲得に動き、3日後に勤務開始が叶ったのも、『エン転職』で即戦力人材を採用できたからです。

入社者には、すでにECサイトの構築や支払いサイトの構築を担当してもらっています。取引先からも「しっかり技術を持っているエンジニアだね」と高評価。現在はSE（システムエンジニア）として基本設計から製造までのフェーズで活躍してくれていますが、今後はPL（プロジェクトリーダー）やPM（プロジェクトマネージャー）にキャリアアップしてくれることを期待しています。

もし採用した人材がすぐに辞めてしまったら、また新しい人材を採用しなければなりませんし、求職者にとってもデメリットでしかない。採用だけでなく、入社後の“活躍・定着”を重視する『エン転職』をこれからも継続していきたいと考えています。経営計画を計画どおりに実施していくためにも、欠かせない媒体です。